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週5時間の運動でがんのリスクが低下、米国がん協会研究報告

2021.11.08

週に5時間の運動でがんリスクが低下

人々が1週間に5時間程度、適度な強度の運動を続けることで、米国で1年間に4万6,000件以上の新たながんの発症を抑制できるとする推計結果が報告された。

米国がん協会(ACS)のAdair Minihan氏らの研究によるもので、詳細は「Medicine & Science in Sports & Exercise」に10月4日掲載された。

この研究は、米国がん統計データベースと米国国民健康栄養調査から、性別、年齢、人種/民族、および州ごとのがん罹患率などのデータを抽出し、身体活動が不足していることに関連する発がん状況への影響を検討したもの。

ACSは、がん予防のために週5時間の中強度の運動を推奨しているが、データ解析の結果、2013~2016年に30歳以上の米国成人が発症した全てのがん(非黒色腫皮膚がんは除く)の3%(95%信頼区間2.9~3.0%)は、この推奨を満たしていないことに起因するものと推計された。1年当たりでは平均4万6,356件だった。

性別で比較すると、男性は1年当たり1万4,277人、女性は同3万2,089人が、身体活動の不足によりがんを発症していると推計され、男性よりも女性において、身体活動不足の影響が大きく現れている可能性が示された。

がんの部位別に見ると、胃がん発症への身体活動不足の人口寄与割合(PAF)は16.9%、子宮内膜がんは同11.9%、腎臓がんは11.0%、大腸がんは9.3%、食道がんは8.1%、乳がんは6.5%、膀胱がんは3.9%となった。

地域別に検討すると、ケンタッキー州が最も身体活動による発がんリスクへの影響が大きく、PAFが3.7%だった。

そのほか、ウェストバージニア州、ルイジアナ州、テネシー州、ミシシッピ州など、主に南部に位置する州で、身体活動の不足による発がんリスクへの影響が大きい傾向が認められた。

反対に、その影響が最も低いのはユタ州でPAFは2.3%だった。そのほか、山岳地帯のモンタナ州、ワイオミング州、ワシントン州、ウィスコンシン州などの主に北部の州は、身体活動の不足による発がんリスクへの影響が少ない傾向にあった。

論文の著者らは、「多くの米国人は身体活動量を維持することが困難な状況にある」と述べ、その理由として、運動をする機会の減少とコスト負担を挙げている。

例えば、屋外で安全に運動を行える環境が限られており、スポーツジムを利用したり自宅にマシンを設置するにも少なくない負担が発生する。

Minihan氏によると、このような障壁は特に黒人や低所得者などの特定のグループでより顕著に認められるという。

同氏はACS発行のニュースリリースの中で、「われわれの研究結果は、がん予防対策として身体活動を奨励するとともに、さまざまな社会経済的障壁に直面している人々に対する介入が必要であることを示している」と述べている。(HealthDay News 2021年10月22日)


Copyright © 2021 HealthDay. All rights reserved.
Photo Credit: Adobe Stock

(参考情報)
Abstract/Full Text
https://journals.lww.com/acsm-msse/Abstract/9000/Proportion_of_Cancer_Cases_Attributable_to.95939.aspx

Press Release
http://pressroom.cancer.org/PhysAct_PAF

構成/DIME編集部

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