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コミュニケーション、バックオフィス、セールス、ジャンル別にみるテレワークに役立つクラウドサービスの業界カオスマップ

2021.10.28

テレワークに役立つクラウドサービス カオスマップ2021年度版

世界保健機関(WHO)が新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的流行)を宣言したのは2020年3月11日。宣言から1年以上経過している現在だが、未だ終息には至っていない。

そんな中、日本企業ではテレワークを導入している企業が年々増加しており、働き方が見直しされている。テレワークを導入している企業は47.4%にのぼり、「導入していないが、今後導入予定がある」企業割合を合わせると58.0%となっており、企業の半数以上がテレワークを導入・導入予定であることがわかる。

そこでmonomodeは、「テレワークに役立つクラウドサービス カオスマップ2021年度版」を作成した。

このカオスマップは、テレワークに役立つクラウドサービスを「コミュニケーション」「バックオフィス」「セールス」の3ジャンルに分類分けし、カオスマップを作成した。

また、各ジャンル内で「チャットツール」「会議・議事録管理」など11カテゴリに細分化し、100件近くのサービスを掲載している。

①データや情報共有の必要性が高まっている

クラウドサービスを利用している企業が実際に導入しているサービス内容として、「ファイル保管・データ共有」(59.3%)、「電子メール」(50.2%)、「社内情報共有・ポータル」(44.7%)となっており、割合としても年々増加傾向にある。

「ファイル保管・データ共有」「社内情報共有・ポータル」のサービス導入の割合が多いことから、テレワーク導入に際し、データ・情報共有の必要性が高まったことがわかる。(総務省「通信利用動向調査(企業編)」を参照)

②「いつでも、どこでも」の手軽さと管理体制/コストの負担軽減

企業がクラウドサービスを利用している理由は「場所、機器を選ばずに利用できるから」が45.5%と最も高く、次いで、「資産、保守体制を社内に持つ必要がないから」(42.3%)とある。クラウドサービスが無かった時代は、システム導入するのに自社サーバーへソフトウェアをインストールし利用・運用する形が一般的だった。

クラウドサービスの「いつでも、どこでも」の手軽さはもちろん、以前必要だったサーバーや運用システム、運用担当者などの「資産、保守体制」が必要なくなり、管理体制やコストの負担軽減に繋がっている。

構成/ino.

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