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企業がマーケティングに活用しているSNSランキング、3位LINE、2位Twitter、1位は?

2021.10.20

企業のマーケ施策において今やSNSは欠かせない。Twitter、Instagram、TikTokなど、特色の違う様々なSNSをマーケティング担当者はどのように駆使して、自社の製品・サービスをターゲット層へ効果的にリーチしているのだろうか?

約1,700社の企業のWebマーケティングを支援する株式会社 Faber Companyはこのほど、「マーケ担当のSNS活用実態調査」を実施した。本調査は、ミエルカコネクト事業部にて実施。事前の調査で企業のマーケティング担当と回答した465名を対象にしている。

企業がマーケに活用しているSNSは1位「YouTube」、2位「Twitter」。7割以上がSNSをマーケに利用。

事前の調査で現在の職種が「マーケティング関連」と回答した方に、担当する商品やサービスのマーケティング活動に活用しているSNSを聞いたところ、最も多かったのは「YouTube」の26.7%となった。次いで「Twitter」が25.6%、「LINE」「Instagram」が23.4%、「Facebook」が21.7%となった。また「SNSは利用していない」は28.2%にとどまっており、7割以上の企業が何らかのSNSをマーケティング活動に利用していることが判明した。※複数回答可能。

業態別では、BtoBは「YouTube」、BtoCは「Twitter」、ECは「インスタ」と「YouTube」

業態別で見るとBtoB企業では「YouTube」の割合が28.9%と最も高くなった。「BtoC(CtoC含む)」では「Twitter」が33.9%、「EC」では「Instagram」と「YouTube」がともに35.7%となっている。

BtoBで「YouTube」というのは意外な気がするが、ノウハウ系の動画が多数投稿されている。BtoCはユーザーとのコミュニケーションやバズが起きやすいため「Twitter」ということなのかもしれない。「EC」は商品画像などを投稿する「Instagram」や商品の使い方を投稿する「YouTube」が多く利用されているようだ。※複数回答可能。

最も効果が高いと感じるSNSは「YouTube」、次いで「Twitter」。業種や業態で差異あり

マーケ施策に活用しているSNSのなかで「最も効果が高い」と感じるSNSは「YouTube」で16.7%、「Twitter」が15.9%と続いた。業態や業種別では異なる結果で、BtoBでは「YouTube」が20.7%、「BtoC(CtoC含む)」では「Twitter」が22.3%、「EC」では「LINE」と「Twitter」がそれぞれ18.2%となっている。

また「情報・通信」や「製造業・メーカー」では「YouTube」がそれぞれ33.3%、25.9%と多くなり、「飲食・小売り」や「不動産・金融」では「LINE」がそれぞれ27.3%、29.2%となった。

「YouTube」は業種業態問わず幅広く効果を発揮しており、「LINE」は消費者向けの商品やサービスを展開している企業で効果を実感している割合が高いようだ。

6割以上が広告出稿を含むSNS運用の全部、または一部を外部へ委託

広告出稿を含むSNSの運用体制を聞いてみると、「すべて外部に委託している(企業やフリーランスなど)」が19.2%、「一部は社内で運用している(外部委託と社内のハイブリッド)」が42.7%で、合計すると61.9%が運用の全部または一部を外部へ委託していることがわかった。

業態別で見ると「EC」では84.8%が運用の全部または一部を外部へ委託している。また、業種で見ると「不動産・金融」では75.0%が運用を外部委託しており、他の業種に比べてやや高くなった。

一方で、「飲食・小売り」は48.5%、また「サービス関連」も39.4%と外部への委託割合が比較的低い傾向であることがわかった。こうした業界ではSNSに長けた人材の在籍率が高いのかもしれない。

6割強でSNS人材が「足りていない」

自身が担当している商品やサービスにおいて、「SNS人材」が足りているかどうかを聞くと「足りていない」が64.9%、「十分足りている」が35.1%となった。業態別で見ると「BtoC(CtoC含む)」では72.8%が「足りていない」と回答している。業種別では「サービス関連」では75.8%でSNS人材不足を感じているようだ。

SNSをマーケティングに活用したいというニーズが高まる一方で、それを運用する人材は大きく不足していることがわかる。では、企業はどのようにしてSNS人材を確保しているのだろうか。

SNS人材の獲得方法は、「既存社員の抜擢・異動」

SNS人材の獲得方法として最も割合が高かったのは。「既存社員の抜擢・異動」で37.7%。「人材紹介」が27.2%、「求人広告」が25.9%と続いている。特に「BtoC(CtoC含む)」では50.5%が「既存社員の抜擢・異動」となっており、高い比率となっている。一方で「フリーランス・副業人材の登用」も26.2%と、さまざまな方法でSNS人材の獲得を行っていることがわかる。

業種別では「飲食・小売り」で「既存社員の抜擢・異動」が48.5%と他に比べて割合が高くなった。「製造業・メーカー」や「不動産・金融」では「リファラル採用」も積極的に活用されている(各34.5%、33.3%)。

<調査概要>
•調査対象:事前の調査で企業のマーケティング担当と回答した465名
•調査期間:2021年9月3日~2021年9月6日
•調査手法:インターネット調査

出典元:株式会社Faber Company
https://www.fabercompany.co.jp/


構成/こじへい

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