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ニューノーマル時代の働き方への関心、トップは「自由な働き方」

2021.10.01

働き方改革の推進やコロナ禍の影響により急速にテレワークの普及が進む中、中小企業におけるテレワークの利用動向はどうなっているのか。

デル・テクノロジーズは新型コロナウイルスの収束を見据えたニューノーマル時代の働き方への展望や投資動向についての調査結果をまとめた。

その結果から、コロナ収束後におけるニューノーマル時代の働き方についても、多くの回答者が出社/オフィスワークへの回帰を予測、かつ希望するという結果となり、中小企業においては依然としてテレワークが定着していない様子が見受けられた。

ニューノーマル時代の働き方への興味・関心は、「自由な働き方」がトップに

ニューノーマル時代の働き方

コロナが収束に向かった場合、全体の8割超が出社/オフィスワーク主流の働き方への回帰を予測。

ワクチン接種が進み、コロナが収束に向かった場合の働き方について尋ねたところ、「完全出社/オフィスワークに戻る」との回答が56.0%、「併用で出社/オフィスワークが主流になる」との回答が30.0%となった。

テレワークが主流(「完全テレワークになる」および「併用でテレワークが主流になる」)になるとの回答は、わずか14.0%という結果に。

コロナが収束に向かった場合、全体の約8割は「出社/オフィスワークが主流」の働き方を希望。

コロナが収束に向かった場合に希望する働き方について尋ねたところ、「完全出社/オフィスワーク(51.3%)」が過半数を占めた。

「テレワークと併用で出社/オフィスワークが主流(28.9%)」と合わせると、全体の8割が出社/オフィスワークをメインとした働き方を希望しており、中小企業におけるテレワークへの期待感は高くないことがうかがえる結果に。

4割強の回答者の勤務先で、「出社/オフィスワークを推奨」

勤務先ではテレワークと出社/オフィスワークのどちらを推奨しているかを尋ねる質問では、「どちらかといえば出社/オフィスワーク」との回答が45.7%とトップに。

つづいて39.3%が「いずれかが推奨されているということはない」と回答したが、「どちらかと言えばテレワーク」を推奨している企業はわずか15.0%という結果に。

コロナ収束後の働き方として、半数以上の回答者が出社でもテレワークでも「どちらでもよい」と回答。出社主流を歓迎する回答者がテレワーク主流を歓迎する回答者を上回る。

コロナ収束後、出社/オフィスワークとテレワークのどちらが嬉しいと感じるのか尋ねたところ、出社/オフィスワークを好む回答者(32.5%)が、テレワークを好む回答者(25.1%)を上回りました。また、いずれの場合も、「どちらでもない」との回答が過半数を占めた。

ニューノーマル時代の働き方への興味・関心は、「自由な働き方」がトップに。実際に将来的に導入する可能性があると思われる働き方でも、「自由な働き方」が第1位。

ニューノーマル時代にどのような働き方に興味があるかを尋ねたところ、36.8%が「自由な働き方(フレックス勤務、時短や週3-4日勤務)」と回答。つづいて「副業の解禁(18.7%)」、「ノー残業デー(17.7%)」という結果になった。

「ワーケーション(11.9%)」、「シェアオフィス、サテライトオフィスなどの活用(8.6%)」や「ホテルなどのテレワークプランの活用」を期待する声も一定数あり、働き方における興味の多様性が見て取れた。

なお、実際に導入する可能性がある働き方としても、「自由な働き方(フレックス勤務、時短や週3-4日勤務)」が第1位となった。

また、雇用形態別に比較すると、従業員の方が新しい働き方への関心が高い傾向が見られた。「自由な働き方」に興味がある方は、経営者・役員では30.4%であるのに対し、従業員ではそれを14.2ポイント上回る44.6%となった。

さらに「副業の解禁」についても従業員の24.0%が興味を示しているのに対し、経営者・役員ではわずか14.4%にとどまる結果に。

ニューノーマル時代の働き方に、パソコンは必須。3割強が投資予定のIT関連機器第1位に「パソコン手配」と回答。

ニューノーマル時代において、どのようなIT関連機器に投資予定か尋ねたところ、「パソコンの手配」との回答がトップで36.4%。つづいて「ネットワークやセキュリティの再設計/構築」が29.6%、「データのバックアップ/災害対策などのBCP対策」が22.4%という結果に。

今回の調査結果から、現状と今後の予測の両面において中小企業におけるテレワークの導入・実施状況は、あまり進展していないことが浮き彫りに。一方で、ニューノーマル時代の新しい働き方を期待する一定の層がいることも明らかになった。

中小企業におけるテレワークに関する調査の概要

調査対象:全国の中小企業(1名-99名の企業)の経営者および会社員20~69歳の男女1,110名

調査地域:全国

調査方法:インターネットリサーチ

調査時期:2021年8月10日(火)~8月13日(金)

構成/ino.

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