働く時間、場所、休暇の自由度を高める「フレキシブルワーク」の未来

働く時間や場所などを、働く人が自由に選ぶ「フレキシブル・ワーク」が、コロナ禍によってさらに日本に浸透した。自由度が高いメリットがある一方で、自ら選んで働く必要があるため、自己コントロールも問われる。

働き手は、どうフレキシブル・ワークと向き合っていけばいいか。また、働く場所や時間をどう選んでいけばいいか、世界的に広がるフレキシブル・ワークに詳しいリクルートワークス研究所　グローバルセンター長の村田弘美氏に解説してもらった。

フレキシブル・ワークとは？

まずはフレキシブル・ワークの定義や昨今の状況について、村田氏は次のように解説する。

【取材協力】

村田弘美氏
リクルートワークス研究所　グローバルセンター長
専門は、外部労働市場の研究。欧米企業のリクルーティングやテクノロジー、新しい働き方など、雇用＆非雇用分野において、次世代社会に向けた労働市場の構築など、民間の視点での提案や啓発活動を行っている。
https://www.works-i.com/

「『フレキシブル・ワーク』は、働く時間、働く場所、休暇の自由度を高めた働き方のことです。いつでも、どこでも自由に仕事ができるという考え方で、欧米諸国では以前から浸透しており、いろいろな働き方、休み方、働く場所のバリエーションがあります。日本では、2020年の新型コロナウイルス感染拡大防止策として、テレワークへと切り替える企業が急増したことで、フレキシブル・ワークが導入されつつあります。

これまで日本の多くの企業の従業員が、9～17時など、就業規則で定められた勤務時間や就業場所で、一律、同じ働き方をしていました。1985年施行の男女雇用機会均等法以降は、女性の就業者も増加し、子育てをしながら働くスタイルが浸透するなど、さまざまな環境に置かれた人たちが、労働市場で働き続けるために、ワーク・ライフ・バランスが重視されるようになりました。そのため、子育てをする人向けに時短勤務や在宅勤務を導入するなど、少しずつ変化してきましたが、多くの企業では“一部の人たちを対象とした在宅勤務制度”にとどまり、実際に在宅勤務を導入する企業は一部の先進企業でした。

最近では働く場所の選択肢も増えており、会社のオフィス以外、例えば地方や、サテライトオフィス、リゾート地でのワーケーション、自宅などで働く人も増えてきて、フレキシブル・ワークが日本でも浸透してきています」

フレキシブル・ワークの普及

フレキシブル・ワークは、世界的に、そして日本でどのように普及していったのか。

「世界でフレキシブル・ワークが実施できるまでには、いくつかの段階があります。

はじめは1990年代後半のパソコンの普及ですが、当時はデスクトップパソコンが主流で、まだノートパソコンも軽量化しておらず、通信技術が発達していないため通信速度が遅く、インターネットの利用も限定的でした。世界的にフレキシブル・ワークが拡大、浸透したきっかけは、通信技術の発展です。

2000年代後半以降は、携帯電話やインターネットが普及し、その後、2010年代に入るとスマートフォンやWi-Fiの普及によって、どこでも仕事ができるモバイルワークやリモートワークが可能な環境が整いました。

2020年に予定されていた東京オリンピックの交通の混雑緩和のために、大手企業を中心に、数年前から『テレワーク・デイズ』キャンペーン参加など、試行的にテレワークを導入する企業が増えつつありましたが、2020年のパンデミックをきっかけに、世界中の企業が新型コロナウイルス感染拡大防止のために、テレワークへと移行せざるを得ない状況となり、日本でもテレワークが可能な企業から、フレキシブル・ワークが導入されるようになりました」

フレキシブル・ワークのメリット

フレキシブル・ワークには、感染対策以前に、さまざまなメリットがある。具体的にどのようなメリットがあるのか。

「フレキシブル・ワークは、時間や場所を問わずに働くことができるという考え方です。前提として、性別、年齢、人種や国籍、障がい、病気、価値観、キャリアや経験を持つ人など、多様な人々が、社会で働き続けていくために、働きやすい環境が実現します。

働き手にとっては、いつでもどこでも働くことができること。また、ライフイベントに応じて働き方を変えることができるというメリットがあります。これまでの、『9時から17時まで。週休2日制』というような、一律固定的な働き方が見直され、個人の特性やライフキャリアに合った働き方へと進化しつつあります」

働く場所を選ぶときのポイント

在宅、サテライトオフィス、コワーキングスペース、本社など、働き手は今、働く場所を自ら選ぶ必要が出てきている。働く場所を選ぶときのポイントを村田氏にアドバイスしてもらった。

「通勤時間を削減して、自由時間を増やすという点で、最も良いのは自宅です。自宅に仕事部屋がある、小さな子どもがいない場合は、生産性が向上する人が多いです。しかし住宅事情がよくない場合や、オンオフの切り替えをしたい場合は、オフィス、サテライトオフィス、コワーキングスペースを利用すると良いでしょう。その際に、移動距離や必要な資材、什器が利用できることはもちろんのこと、例えば仕事仲間がいる、静かで集中ができる、好みのコーヒーや飲食物がある、自然環境が近くにあり風景が良い、近くに美味しいレストランが多い、ランステーションがある、ペットが同伴できる、自分にとって楽しい地域かどうかなども重要です。最近はさまざまな特徴を持つコワーキングスペースも多いため、いくつかの場所を試してから決めるのが良いと思います。

一方、機密事項を扱う場合はオフィスでの就業を必須とする企業が多いのが一般的です」

フレキシブル・ワークの注意点

働き手にとって、フレキシブル・ワークは働きやすい形態といわれる一方で、思わぬ落とし穴もあるようだ。村田氏に注意点を聞いた。

1.働く時間を管理する

「フレキシブル・ワークは、自由度が高いことが魅力ですが、働く時間は無理のない設定をすることが大切です。就業時間が決められている、フレックスタイム、完全自由のスーパーフレックス、時差勤務などがあります。自分でタイムマネジメントをする必要があるため、1日単位では、タイマーかける、時計を置く、会社に開始終了時間を伝えるなど。また、一週間、1ヶ月の自分の労働時間を管理しておくことが大切。このように規則性を持たせて健康に留意するなど、自身の工夫が必要です」

2.ワークサイトも働く場所の一つととらえる

「いまは、リアルな場所以外にTEAMSやSlackのようなワークサイトも働く場所の一つです。仕事そのものも管理や、上司や同僚とのコミュニケーションも大切です。同期、非同期で働くことになりますが、チームで働く場合は、新着アラームを設定するなどして、できるだけオンタイムでのやりとりをすることなど、孤独にならないような心がけも必要です」

3.新人は同僚の仕事を知る機会を設ける

「新入社員や転職したばかりの人が、フレキシブル・ワークを行う場合は、企業文化や風土、同僚の仕事を知る機会として、特に周囲とのコミュニケーションの機会を活用していただきたいと思います。メール、チャット、ワークサイト、ビジネスアプリなど、さまざまなデジタルツールを使用するためのスキルも必要です」

フレキシブル・ワークの今後

フレキシブル・ワークは、今後、どのようになっていくだろうか。村田氏は次のように予想する。

「パンデミック後も、フレキシブル・ワークは継続され、完全に元に戻ることはないと思います。グローバル企業や日本の企業にインタビュー取材をしたところ、パンデミック後は『ハイブリッド型』もしくは『完全なリモート』を選択する企業に二分しています。テレワークを導入して1年半以上が経過している現在では、すでにテレワークを前提に組織改革をしたり、新しいテクノロジーを導入したり、機械化したり、人事制度を変えたりといった『ニュー・ノーマル』に向けた働き方が進み、定着しつつあります。その経験や利点を生かして、当面は、新しい働き方をさらに模索していく企業が多いようです。

働き手としては、緊急事態宣言によって、リアルな出社とテレワークを繰り返している人もいますが、時間の経過とともに慣れてきた人も多く、このコロナによって得た経験は、今後に生かせるものになると思います」

ここ1年余りの間に、一気に普及した、フレキシブル・ワーク。今後も継続され、発展していくことは間違いないようだ。新しい働き方に直面している今、自分自身の最適なワークスタイルを見つけていきたい。

取材・文／石原亜香利

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