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「引越したい」と思った理由TOP3、3位隣人が苦手な人だった、2位家に不具合、1位は?

2021.09.12

人間、永遠にひとところには留まり続けられない。何らかの理由で住む場所を変えることもあるだろう。では、人々はどんな理由から今暮らしている住居を離れ、新たな住まいに移ろうと思うのだろうか?

そんな「引越し」に関する意識調査がこのほど、株式会社リクルートが運営する『SUUMO 引越し見積もり』により実施され、3133の有効回答を得た。

「引越したいと思った瞬間は?」コロナ禍での影響を挙げるコメントも!

今回は全国の10代〜60代の男女3133人を対象に、「どんな瞬間に引越したいと思うのか」アンケート調査を実施したところ、上のグラフのようなランキング結果になった。このうち「その他」と「特にない」を除く1位から5位までの項目について、具体的なコメントも寄せられたので一部紹介する。

<1位…入学・入社・転職などのライフイベントの節目(31.2%)>
●娘が他県の中学に入学。県をまたいでの長時間の電車通学はコロナの感染リスクが高くなるため、学校の近くに引越しました。
●コロナの影響で、転職するために引越した。郊外のほうが広い家で暮らせるし、転職もうまくいって良かったです。
●結婚を機に引越し。転職もして収入が減ったので、しっかり貯蓄ができるよう、家賃の安いところへ引越しました。

<2位…住んでいる家に不具合が起こったとき(25.0%)>
●リノベーション済みのきれいな部屋でしたが、築40年たって老朽化により給水管が破裂。修理までに時間かかるとのことで引越しました。
●日当たりが悪く、カビが生えやすい部屋でした。コロナ禍で在宅勤務が続き、夏場のカビだけはどうしても我慢できず、引越しました。
●給湯器が壊れ、お風呂に入れなくなったので。コロナが流行り始めた中、赤ちゃんを連れて片道30分かけて銭湯に通うことに限界を感じました。

<3位…隣人が苦手な人だったとき(17.0%)>
●隣人が連日連夜、友人とどんちゃん騒ぎ。何度も管理会社に連絡、警察にも通報しましたが、一向に改善する見込みがなく、引越しを決意。

<4位…給料が下がったとき・上がったとき(13.2%)>
●夫婦ふたりともボーナスがなくなったり減ったりして収入が下がり、今の家賃を払っていくのがつらくなったので。
●二人暮らしには狭いアパートでしたが、二人ともテレワークが始まって不満が爆発。そのうち引越さなければと話していましたが、あるとき給料が上がることが決まり、重い腰を上げるきっかけとなりました。

<5位…自分よりいい家に住んでいる友人の家に遊びに行った後(11.1%)>
●前の家は1Kで狭くて暗くてジメジメ。友達が引越した新居に行ってみたら、日当たりも良く、広々して良かったので、引越しを決意しました。
●友人の持ち家に行ったら、壁に穴を開けてテレビを壁掛けにするなど快適にカスタマイズしていて、うらやましく思ったため。
●同僚が建てた家に行って、テレワークとプライベートの空間を分けられるよう間取りや設備に工夫しているのを見て、家の新築と引越しを決意しました。

SUUMO副編集長が解説「コロナによって加速した暮らしの変化」

コロナ前と比べると、都心の便利さより、郊外で得られる広さを重視する傾向が強まっています。本調査とは別にSUUMOが実施した、コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査では、住まい探しにおいて『駅からの距離』と『広さ』のどちらを重視するかを聞くと、コロナ前までは首都圏では『駅からの距離』という回答が『広さ』を上回っていました。

それが2020年の9月には『広さ』派が20ポイント以上、上回る結果となりました。この傾向は全国でも同様です。こうした傾向の背景のひとつと考えられるのが、都市部を中心としたテレワークの普及です。

1回目の緊急事態宣言に伴い、テレワークを導入する企業が増えましたが、その後、働く人たちの間でもテレワークを続けたいという意向が強まってきました。その結果、住まい探しにおいても、通勤アクセスの良さにこだわる必要性が以前ほどなくなりつつあります。むしろ、少し遠くなってもゆったりとした住環境を求める人が増えてきているようです。

また、テレワークに加え、副業OKの企業も増えてきているなど、働き方の自由度にも大きな変化がありました。自社から支払う給料だけに頼り切らないで、さまざまな可能性を広げてもらおうと、むしろ副業を推奨するような動きに変わりつつあるといえます。副業も在宅でできるものなど、通勤を必要としない働き方の選択肢も増えているため、子どもの教育のために都心から離れて郊外に住むという人も増えています。

企業側は、テレワークや副業など自由な働き方ができる体制を整えることで採用競争に有利になろうとする。働く側も、特に若い人を中心に、より自由な働き方ができることを優先して会社を選ぶ人が増えていく。その結果、『交通アクセスより広さ』という住まい選びをするというニーズは、コロナの問題が解決したとしても一定、残り続けると見られています。

<調査概要>
調査期間:2021年3月10日〜2021年3月12日
調査方法:インターネット調査
調査対象:マクロミルモニタ18〜69歳の男女。直近1年以内に引越し会社を利用して引越し、かつ「引越
し先の物件選び・荷造り・引越し会社への見積依頼・引越し会社の決定」のすべてに関与した人
有効回答数:3133
調査機関:株式会社マクロミル

出典元:株式会社リクルート
https://hikkoshi.suumo.jp/oyakudachi/9990.html


構成/こじへい

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