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可能性はどれくらいある?データから読み解く「年収1000万円」を達成するヒント

2021.09.11

「年収1000万円」といえば、多くのサラリーマンにとって、憧れや目標になる金額かもしれません。

ひとつの大台ともいえる、年収1000万円。実際のところ、日本ではどれくらいの人が年収1000万円を達成しているのでしょうか。

年収1000万円以上の人の割合は?

まず、国税庁の調査結果から、男女別に年収1000万円以上の人の割合をチェックしていきましょう。

【全体】
1000万円超1500万円以下 3.5%
1500万円超2000万円以下 0.8%
2000万円超2500万円以下 0.2%
2500万円超0.3%
1000万円超の割合計 4.8%

【男性】
1000万円超1500万円以下5.5%
1500万円超2000万円以下1.3%
2000万円超2500万円以下0.4%
2500万円超0.4%
1000万円超の割合計 7.6%

【女性】
1000万円超1500万円以下 : 0.8%
1500万円超2000万円以下 : 0.2%
2000万円超2500万円以下 : 0.1%
2500万円超 : 0.1%
1000万円超の割合計 1.2%

年間給与額が1000万円以上の人は、全給与所得者5255万人のうち256万人が該当、割合としては4.8%になっています。男性では7.6%(229万人)、女性では1.2%(27万人)となっています。

同調査の4年分の年収1000万円以上の人の割合も合わせて確認してみましょう。

平成27年 4.3%
平成28年 4.2%
平成29年 4.5%
平成30年 5%

5年分のデータで考えると、年間給与1000万円以上に該当する人の割合は、およそ全体の4%から5%で推移していることが分かります。 100人のうち約4人から5人は年収1000万円以上ということになりますね。

同調査によれば、平均給与は436万円(男性540万円、女性296万円)。

給与所得者の給与階級別分布をみると、男性では年間給与額400万円超500万円以下(17.5%)、女性では100万円超200万円以下(23.7%)が最も多くなっています。

年収1000万円を達成する方法は?

同調査の結果から、年収1000万円を達成する方法をいくつかひも解いてみましょう。

年収の高い業種や企業規模の大きい会社に正社員として就職する

同調査の業種別の平均給与をみると、平均給与が最も高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の824万円、次いで「金融業,保険業」の627万円となっており、最も低いのは「宿泊業,飲食サービス業」の260万円となっています。

事業所規模別にみると、 従事員10人未満の事業所では340万円(男性424万円、女性247万円)であるのに対し、従事員5000人以上の事業所では516万円(男性687万円、女性291万円)となっています。

業規模別に平均給与をみると、資本金2000万円未満の株式会社では374万円(男性453万円、女性250万円)であるのに対し、資本金10億円以上の株式会社においては 618 万円(男性739万円、女性360万円)となっています。

正規、非正規の平均給与についてみると、正規503万円、非正規175万円となっていることから、サラリーマンで年収1000万円を目指すなら、正規の社員として働くことも重要なポイントです。

年齢や勤続年数を意識する

年功序列は「時代遅れ」、能力主義の時代では「勤続年数や年齢は関係ない」と考える人もいるかもしれませんが、同調査によれば、給料が高い人と年齢や勤続年数の関連も、特に男性において顕著に見られています。

年齢階層別に平均給与をみると、男性では60歳未満までは年齢が高くなるにしたがい平均給与も高くなっています。20~24歳の男性の階層では278万円が平均となっていますが、年齢とともに平均給与は上昇し、55~59歳の階層で686万円と、最も高くなっています。

勤続年数別に平均給与をみると、男性では35年未満までは勤続年数が長くなるにしたがい高くなり、勤続年数30~34年の階層で754万円と最も高くなっています。

女性では30年未満までは勤続年数が長くなるにしたがい高くなり、勤続年数25~29 年の階層が452万円と最も高くなっていますが、女性は勤続年数による較差が男性ほど見られません。

 副業を含め、世帯で年収1000万円を目指す

1人で年収1,000万円を達成することをめざすのではなく、夫婦など世帯で1000万円を目指すという方法も考えられます。

同調査の平均給与は男性540万円、女性296万円ですが、夫婦で合わせれば836万円となります。

世帯年収で考えれば、夫婦ともに平均給与であっても年収1000万円に近づく可能性が高まります。

また、1人で1000万円稼ぐよりも2人で1000万円稼いだ方が、税金が抑えられたり、手当などの対象になったりすることも考えられます。

本業で年収1000万円を達成するのが難しい場合は、副業なども含めた収入で1000万円を目指すという方法もあります。

年収1000万円でも貯蓄ができない人は要注意

今回は、年収1000万円の人の割合や、年収1000万円を達成する方法について紹介しました。

年収1000万円を達成している人の割合は高くはありませんが、ほぼ不可能というほど低い割合でもありません。

世帯で年収1000万円を目指すなど、臨機応変に考えることができれば、達成できる可能性も充分にあります。

ただし、年収1000万円を達成していても、貯蓄のできない問題のある家計になってしまっては本末転倒です。

「収入が高いから」と油断しすぎず、一定の貯蓄ができる習慣を身に着けることが大切です。

収入が高い人も、そうではない人も、ぜひ自分の家計を見直してみてください。

出典元:国税庁「民間給与実態統計調査(令和元年)

文/家計簿・家計管理アドバイザー あき
著書に「1日1行書くだけでお金が貯まる! 「ズボラ家計簿」練習帖(講談社の実用BOOK)」「スマホでできる あきの新ズボラ家計簿(秀和システム)」他 

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