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国内株式、iDeCo、NISA…コロナ以降保有する人が増えた金融資産は?

2021.08.16

今の時代、一寸先は闇。何か手元に“確かなもの”を所有することで、安心感を得たいと考えるものだ。だからこそ、コロナ禍を受けて、株式や国債、iDeCo、NISAなどの金融資産に魅力を感じるようになった人も少なからずいることだろう。

そんな「コロナ禍における金融の価値観」に関する意識調査がこのほど、株式会社ロイヤリティ マーケティングにより、20~60代の男女2,000名を対象にして実施された。

コロナ禍における金融サービスの利用状況の変化

コロナショック前と比べて「金融資産商品への投資額」「貯金額」が「増えた」は約10%となった。「貯金額」が「減った」は20%となり最も変化が大きかった。金融資産商品への投資額および貯金額の増減理由を見ると、1位は「コロナショックによる収入の変化」となり、金融サービスの利用状況に影響を及ぼしたことがうかがえる。一方、「各種保険への掛け金」は「増えた」が3%となり、他と比べて伸び悩みがみられた。

▼コロナショック前と現在(2021年5月)を比べた増減

▼金融資産商品への投資額の増減理由

▼貯金額の増減理由

コロナにより変化した金融の顧客像

20代男女ともに「金融資産商品への投資額」「貯金額」において「増えた」が10%以上となり、全体よりも高い結果となった。性別で比較すると、金融資産商品への投資は男性20代、貯金は女性20代が高かった。

保有している金融資産商品は男女共通で「国内株式」、女性20代で「NISA、iDeCo」の増加幅が大きかった。国内株式といった耳慣れた商品や、NISAやiDeCoといった運用益が非課税となり、資産形成を始めやすい手軽な商品で、資産形成を行っている状況が読み取れる。

▼コロナショック前と現在(2021年5月)を比べた増減(男女20代)

▼コロナショック前と現在(2021年5月)を比べた保有金融資産(男女20代)

年収別でみると、「金融資産商品への投資額」「貯金額」は世帯年収に比例して増加し、1,000万円以上の“高年収層”が特に高い結果となった。年収によって、資産形成の取り組みの差が拡大する様子がみられる。一方、「各種保険への掛け金」は年収による差が小さかった。

▼コロナショック前と現在(2021年5月)を比べた増減(世帯年収別)

※「ロイヤリティ マーケティング」調べ

<調査概要>
調査方法:インターネット調査
調査期間:2021年5月21日~5月26日
パネル:「Pontaリサーチ」会員(Ponta会員で「Pontaリサーチ」の会員登録をしていただいている方)
調査対象:20~60代の男女
有効回答数:2,000名

出典元:株式会社ロイヤリティ マーケティング


構成/こじへい

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