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なぜ、増えない?会社員の9割以上が「緊急事態宣言前後でテレワークの頻度に変化なし」

2021.08.05

前年比テレワーク実施状況を含め、東京五輪や緊急事態宣言下のテレワーク実施率などの関連性を分析。

今回はライボは、「テレワーク・デイズ2021」の実施期間に伴い、780人の社会人男女を対象に「2021年テレワーク実態調査」を実施した。

東京五輪期中の実施率8割で満足度高いテレワーク

新型コロナウイルスの感染拡大を機に、テレワーク実施が推奨され、多くの企業が取り入れる傾向にある昨今、Job総研ではテレワークの実施状況に関わる調査をするに至った。

現状の日本におけるテレワーク実施率や、東京五輪開催や4度目の緊急事態宣言発令がテレワーク実施にどれだけ関連しているか、前年と比較した際のテレワーク実施率などの調査結果を公開した。

テレワーク実施状況とその頻度

全体の76.7%がテレワークを実施しており、その頻度はフルリモートが34.1%、週に4日以上が22.1%と、半数以上が週の半分以上テレワークを実施していると回答し、週2~3回が25.9%で週1回が12.7%と比較的実施頻度が高い傾向にある結果となった。

また、その他の回答では月に1回や新型コロナウイルスの緊急事態宣言時のみという回答が目立つ。

テレワーク満足度とその理由

テレワークを実施していると回答した方の満足度は、やや満足42.0%と大変満足34.1を合わせると76.1%が現状のテレワークに満足しているという結果になった。

またその理由として、働く場所の自由度や心身への負担が減る、通勤時間や交通費などのコスト削減ができるなどが大多数の回答を占め、不満の理由はコミュニケーションに関する回答が目立った。

昨年比実施状況とその理由

テレワークを実施していると回答した方の中で、昨年のテレワーク実施状況との比較では、変わらないと回答した方が半数の49.4%に対し、やや増加16.6%と増加23.2%を合わせた39.8%が昨年より増加したと回答した。

また、現在テレワークを実施していないと回答した方の理由は、業務上出社しないと成り立たないという回答が72.0%と最も多く、緊急事態宣言に伴ったテレワーク要請についても96.7%の方が宣言下の要請はないと回答した。

調査まとめ

東京五輪の開催期間に重なった新型コロナウイルス感染者数の過去最多更新や、それに伴う緊急事態宣言発令により、今後更に感染対策を強めていく1つの施策として実施されている「テレワーク・デイズ2021」だが、今回Job総研が実施した「2021年テレワーク実態調査」では、テレワーク期間や緊急事態宣言が関連して実施頻度が増えたという傾向は無い結果になった。

現状テレワークを実施している方は、94.8%が週1回以上の頻度でテレワークを実施しており、満足度も高い結果で、前年と比較しても増加傾向にある結果となった。

調査概要

調査対象者   :全国 / 男女 / 20~69歳

調査条件      :1年以内~10年以上勤務している社会人

         20人~1000人以上規模の会社に所属

調査期間    :2021年7月19日~7月23日

サンプル数   :780

調査方法    :インターネット調査

構成/ino.

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