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テレワークで生産性が上がった職種と下がった職種

2021.07.02

アーデント「テレワーク時の生産性」に関する実態調査

新型コロナウイルスの感染拡大以降、様々な業種・業界に広まったテレワーク。

今や、テレワークで問題なく仕事ができて当たり前。そこから一歩踏み込んで、いかにテレワークで生産性を高めていくかに注力している企業は多いに違いない。

そんな「テレワーク時の生産性」に関する実態調査がこのほど、株式会社アーデントが運営する「ICTオフィス相談室」により、テレワークを現在している59歳以下のビジネスパーソン205人を対象にして実施された。

テレワークで生産性がどう変わったか?

一番多かった回答は、80%に下がったという回答で、次に多かったのが生産性は変わらないとする100%という回答だった。また、全回答の平均値をとると、テレワークをする前と比較してテレワーク中の生産性がどう変わったかの平均値は、「91%」となった。

次にこの生産性が下がったと感じた要因を生産性が100%のまま変化していない回答を除外し、生産性が100%より上がった回答を「生産性アップグループ」、100%より下がった回答を「生産性ダウングループ」としてまとめ、回答数に差があるので、その割合を比較した。

職種による生産性の変化割合比較

職種による差があるのかを比較した。特徴的だったのは、技術職(IT系)においては、明確に生産性が上がったという回答が多かったことだ。パソコンに向かって集中して一人で開発するような作業に、テレワークが向いているということだと考えられる。

なお、ほぼすべての職種で生産性が下がったという割合が多い中、営業職と技術職(IT系以外)の職種でも若干だが、生産性が上がったという回答が多かったのが、目を引いた。営業では、ウェブミーティングの普及により、訪問が減ったことが生産性アップにつながった可能性があるようだ。

逆に大きく生産性が下がったのが、「販売・サービス職」と「専門職(コンサルティングファーム、専門事務所、監査法人)」と「総務」だった。職種により、生産性に影響があるのは、当然だが、このアンケート結果でも、はっきりとした結果として現れた。

業種による生産性の変化割合比較

業種による比較において目を引いたのは「IT系」がやはり生産性アップグループの方が割合が多かったことと、「不動産・建設系」と「マスコミ系」「商社系」も生産性アップグループの方が割合が多かったことだ。

逆に、「サービス系」の生産性ダウングループの方が割合がかなり多かったのが目を引いた。ただ、職種に比べると、業種による割合差は比較的小さく、どちらかというと職種の方が生産性への影響が大きいことがわかった。

テレワーク頻度による生産性の変化割合比較

テレワーク頻度による生産性への差を調べたところ、テレワーク頻度が週に3回以上だと生産性アップグループの方の割合が多く、週に2回以下のテレワーク頻度だと、生産性ダウングループの方の割合が多いという結果になった。

特に毎日テレワークという方では、生産性アップグループの割合が33%に対して、ダウングループが17%とほぼ倍の割合差があった。毎日もしくは週に3回、4回とテレワークをするということは、その環境を整えているということが推測され、結果生産性が上がっているのではないかと考えられる。

テレワーク時の生産性に影響する理由

テレワーク時の生産性に影響する理由を3つまで複数回答してもらったところ、「テレワークする環境」が一番多い回答となった。次いで、「テレワーク環境を整えるITツール&通信ツール」「テレワーク時にコミュニケーションしやすい仕組みや環境」という順番になった。

テレワーク時の生産性に影響する理由比較

次に、このテレワーク時の生産性に影響をする要因を生産性アップグループと生産性ダウングループで比較した。そうすると、生産性アップグループでは、「テレワーク環境を整えるITツール&通信ツール」と「テレワークするための周辺機器」「個人の対応能力」などが要因と考える割合が多いことがわかった。

逆に、生産性ダウングループでは、「テレワーク環境を整えるITツール&通信ツール」が要因と考える割合がかなり低く、それよりも「テレワーク時にコミュニケーションしやすい仕組みや環境」の方の割合が高くなった。また、「上司とのコミュニケーション」においても、生産性ダウングループでは、要因と答えた割合が多くなった。

つまり、コミュニケーションをとりながら仕事をする人は、生産性が下がりやすく、人とコミュニケーションをあまりとらず、個人で仕事をこなしていける人は、生産性が上がったと回答した人が多かったと考えられる。

このことから、テレワーク時に企業が行い対応策として、コミュニケーションをとりながら仕事する職種や役職の人たちには、気軽にコミュニケーションをとれるツールを導入したり、上司とコミュニケーションの場を積極的に作るといった対策が考えられる。また、個人で仕事ができる職種や役職の人には、ITツールやPC、ネットワーク環境を整える対策が有効と考えられる。

<調査概要>
名称:テレワーク時の生産性に影響する要因調査
手法:外部調査会社を利用したWEBアンケート
調査期間:2021年4月16日~2021年4月22日
調査対象者居住地:1都3県
属性:テレワークをしている
年齢:20~59歳まで
職業:会社員
回答数:205人

出典元:株式会社アーデント
https://ardent.jp/

構成/こじへい

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