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コロナ禍で転職した理由ランキング、3位将来の不安、2位キャリア・年収のアップ、1位は?

2021.06.16

コロナ対策としてテレワークが導入され、日常の働き方が変化したことにより、今後の働くことに対する意識も大きく変化した。

そこでモニタスとリブは共同で、2020年2月時点の会社員(正社員・契約社員・派遣社員)20歳~64歳1,054名を対象に「コロナ禍1年経過後における働く意識・実態調査」を実施した。

コロナ禍で、それまでの勤め先を退職した人の割合は13.5%。退職率は20代が最も高い

新型コロナウィルス感染拡大前の2020年2月時点に会社員であった人のうち、2021年2月までの約1年間で退職した人の割合は全体の13.5%。年代別にみると、男女ともに20代の退職者の割合が特に高い。20代男性は退職後に就業(転職・独立)、20代女性は同年代男性に比べ未就業の傾向にある。

コロナ禍における退職率

仕事から得られる収入は「変わらない」が6割である一方で、「減った」は3割。「増えた」は1割未満

2020年2月以降、コロナ禍で仕事から得られる収入は「変わらない」が60.1%。これに対し、「減った」が29.1%。「増えた」が6.0%という結果となりました。減った人のうち3割強の人が「生活に支障がある」と回答している。

なお、性別で比較すると、女性よりも男性のほうがやや年収の減少率は高かったものの顕著な差はみられなかった。

コロナ後の仕事で得られる収入変化

収入が減少した従業員が多いのは「販売・飲食・サービス関連職」と「技能工系 技術職」

2020年2月以降仕事から得られる収入が減少した人の割合が相対的に高いのは、「販売・飲食・サービス関連職」と、製造業や建築作業などの「技能工系 技術職」の従事者で、これらの層のそれぞれ約4割が減少したと回答している。

職種別にみるコロナ禍において収入が減った人の割合

※n=50以上の職種抜粋

労働時間は現状を維持したい層が約4割で多数派であるものの、「増やしたい」・「減らしたい」も2割ずつ

労働時間の増減希望についてみてみると、今よりも「増やしたい」が20.5%。「今のままがよい」が38.0%。「減らしたい」が23.2%。

労働時間の増減希望

2021年2月現在の転職意向者の割合は約3割。20代の転職が最も高く転職意向は4割を超える

2021年2月現在の転職意向者の割合は全体の29.5%。内訳をみると「1年以内に転職するつもり」と答えた人が14.4%、「コロナ次第で転職を検討する」が15.1%。年代別にみると、若年ほど転職意向は高くなり、20代の転職意向は男女ともに4割を超えている。

コロナ禍における転職意向

テレワークの浸透で働く意識は変わった?転職したい理由1位は「働き方・勤務スタイルを変えたいから」

2021年2月現在、転職したい理由は、「働き方・勤務スタイルを変えたいから」が最も高く18.2%。次いで、「キャリアアップ・年収アップしたいから」16.5%、「業界、会社の業績・先行きに不安があるから」15.5%が続く。

性別で比較すると、「働き方・勤務スタイルを変えたいから」や「業界、会社の業績・先行きに不安があるから」は女性のほうで高め、「キャリアアップ・年収アップしたいから」や「もっとチャレンジしたい、成長したいから」は男性のほうで高めといった傾向がみられる。

コロナ禍における主な転職意向理由

※全体TOP5抜粋

コロナ禍で気づいた自分に合う働き方、目指したいキャリアは、場所を選ばずテレワークで働くこと。「副業」を希望する声も多い

「コロナ禍で気づいた自分に合う働き方や目指したいと思うキャリア」の質問に対して、圧倒的に多かった声はテレワークに関連すること。テレワーク経験者は、その利点や自分に合うといった意見のほか、通勤時間の節約や地元に戻りたいなどの「場所を選ばずに働きたい」といった声が目立ちました。テレワークを前提に転職したい、職種を変えたいといった声もみられた。

また、働き方改革関連法の施行後、注目されてきた「副業」についても、コロナによる収入減や働き方の変化などの影響を受け、希望する声が多く挙げられました。そのほか、未来何かあったときの失業へのリスクを念頭に置いて働くといった意見もあった。

一方で、テレワークができない職種の医療や福祉や製造になどに関わる従事者のなかには、働き方は変えられない、今までどおりに仕事に向き合っていくという声もみられた。

今後、コロナは収束しても、テレワークは働き方の1つとして定着し、転職時などの会社選びの重要な条件になっていきそうだ。

『LiB×モニタス共同 コロナ禍1年経過後における働く意識・実態調査』

調査方法 :全国 2020年2月時点の会社員(正社員・契約社員・派遣社員)20歳~64歳を対象としたインターネットリサーチ

調査期間   :2021年2月12日(金)~2月17日(水)

有効回答数   :1,054名 ※性・年代ごとに均等程度に割り当て

構成/ino.

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