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新型コロナ前後で3人に1人が「仕事選びの条件が変わった」

2021.06.09

イーアイデム「仕事探しに関する調査」

新型コロナウイルス感染拡大が続く状況下において、自分のキャリアや働き方について考えるようになったビジネスパーソンは多いはず。中には「リモートワークを推奨している会社で働きたい」「コロナ禍でも安定している業界で働きたい」などの理由から、転職を志す人もいることだろう。

総合人材情報サービスのアイデムではこのほど、2021年4月に総合求人サイト「イーアイデム」を通じて求人に応募した会員を対象に仕事探しに関する調査を実施。その結果を一部抜粋して紹介する。

新型コロナウイルス感染症の影響で仕事を探している人は34.0%

求人に応募した人に、今回仕事探しをしている理由に「新型コロナウイルス感染症の影響」は関連しているかを聞いた。

全体で34.0%が「はい」と回答し、約3割の回答者が新型コロナウイルス感染症の影響を受けて仕事探しをしていたことがわかった。2020年4月調査時と比較すると、61.8%から27.8pt減少した。例年4月は新規求職者が多い傾向があることから、感染症の影響から仕事探しを始めた人の割合が少なくなったようだ。

希望雇用形態別に影響の有無をみると、「パートまたはアルバイト」では3割未満となった。

新型コロナウイルス感染症拡大前後で仕事を選ぶ際の条件等は変わったか

新型コロナウイルス感染症拡大の前後で仕事を選ぶ際の条件等は変わったかをきいた。全体では「何らかの条件を変更した」33.0%、「条件・待遇は特に変えていない」67.0%となり、コロナ禍においても仕事探しの軸を変えない人が約7割となった。

「何らかの条件を変更した」人の状況を見ると、最も多かったのは「希望する仕事内容・職種を変えた」で11.0%、次いで「勤務環境の条件を変えた」と「活動量を変えた」が7.3%となった。先々の雇用維持、収入に不安を覚え条件を見直したという回答が多かった。

「条件・待遇は特に変えていない」について、今回仕事探しをしている理由に新型コロナウイルス感染症の影響がある人とない人を比較した。「感染症影響あり(『はい』と回答/以下同)」の人は、「条件・待遇は特に変えていない」割合が49.0%で、「感染症影響なし(『いいえ』と回答/以下同)」(76.3%)より27.3pt低くなっており、約半数が注目する条件・待遇を見直したと回答した。

■自由意見(希望雇用形態/性別年代)

・保育士になるために働きながら資格取得に向けて励んでいたが、このご時世でアルバイトの状態に不安を感じ、転職を決意した(その他正社員か契約社員/女性/20代)
・Wワークで探している。1社だけではほしい給料に届かないため(その他こだわらない/女性/40代)コロナウイルスの影響により、夫の年収が激減しました。家族の為にも私も頑張って年収を上げたいと考えました(正社員/女性/40代)
・通勤時間の短めの勤務場所を選ぶようになった(契約社員または嘱託社員/女性/40代)
・今までは都内へ出勤しておりましたが、地元市内に決めました(パートまたはアルバイト/男性/50代)
・在宅勤務で仕事をしていましたが、別の生産技術の業務に移行することが決まり、従前のスキルを活かす仕事を探し始めました(契約社員または嘱託社員/男性/50代)

応募件数の目安、「よい条件の求人があればすべて応募したい」が最も多く41.3% 

今回の求職活動期間の中で、求人に応募する件数の目安があるかどうかをきいた。全体では、「よい条件の求人があればすべて応募したい」が最も多く41.3%、次いで「2~5件」が37.7%、「1件だけ」が15.3%、「6~10件」が3.7%、「11件以上」が2.0%となった。

「1件だけ」以外を選んだ割合は約8割となり、多くの人が複数応募を前提に活動している。希望雇用形態別にみると、「正社員」では、「件数に目安はなく、よい条件の求人があればすべて応募したい」の割合が60.3%と、半数を超える結果となった。

仕事探しにおける新型コロナウイルス感染症の影響の有無との関連をみると、「感染症の影響なし」と回答した人は「感染症の影響あり」と回答した人よりも「2~5件」の応募を検討する割合が多かった。「感染症の影響あり」と回答した人の方が、「件数に目安はなく、よい条件の求人があればすべて応募したい」を選んだ割合が多かった。

希望の給与受け取り方法は「銀行振込」91.3%、「現金手渡し」5.3%、「デジタル払い」は2.3%

現在、企業の給与支払いの新たな方法として「デジタル払い」が議論されている。スマホ決済サービスやプリペイドカード、電子マネーでの受け取りにより、出金手数料無くキャッシュレス決済が可能になったり、給与の日払いの手間が減る期待がされている。

求人に応募した人に、希望の給与受け取り方法をきいた。希望が最も多かった方式は「銀行振込」で91.3%、次いで「現金手渡し」の5.3%となり、今後活用が期待される「デジタル払い」は2.3%だった。

希望雇用形態別にみると、「正社員」では「銀行振込」が96.6%だった。「非正規希望計」(パートまたはアルバイト、契約社員または嘱託社員、派遣社員希望の計)では「現金手渡し」が6.2%と全体より高くなった。

年代別にみると、年代が上がるにつれ「銀行振込」を希望する割合が多くなった。「30代以下」では、「現金手渡し」が11.8%で1割を超えた。

「30代以下」の中には10代も含まれており、何らかの機器が無くてもその場で使える利便性が支持されているとともに、自身が自由に使える口座を持たない割合が他の層より多いことも、影響している可能性がある。

<調査概要>
調査対象:総合求人サイト『イーアイデム』の会員で、の期間に『イーアイデム』から求人に応募した人
調査方法:インターネット調査
調査期間:2021年4月2日~5月5日
有効回答:300名※調査結果は四捨五入のために合計が100%にならない場合がある

出典元:株式会社アイデム
https://www.aidem.co.jp/

構成/こじへい

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