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SNSは意外と少ない!?企業とつながりたいコミュニケーションツール、最多はメルマガ

2021.06.01

企業と生活者のコミュニケーション手段は多岐にわたる。古くは、直売店や訪問、電話、街頭広告、ちらし配布、90年代以降はインターネットの台頭に伴い電子メールやチャット、Webサイト(ホームページ)、近年のスマートフォン普及によってアプリ、SNSなど、実に様々だ。

こうした多種多様な手法が存在する中、生活者はどのようなツールを選択し、また、どのような目的で企業と接触しているのだろうか?

そこで株式会社エイジアではこのほど、2021年4月20日~4月21日に、生活者を対象に「企業に求める情報発信とコミュニケーション方法」をインターネットリサーチで実施し、1,110名の回答を取得した。詳細は以下の通り。

企業が生活者に【情報を届ける】ための最適なコミュニケーションツールとは

<図1>あなたは企業から情報を受け取る最適な手段(方法)はなんだと思いますか※複数回答可

<図2>あなたは企業から情報を受け取る最適な手段(方法)はなんだと思いますか【年代別分布】※複数回答可

図1が示すとおり、「あなたが企業から情報を受け取る最適な手段は何ですか?」という質問(複数回答可)に対し、48%の人が「企業のWebサイト」、47%の人が「企業発行のメールマガジン」を選択した。これに対し、ソーシャルメディア(以下SNS)を最適な手段として選択した人は、20%に留まった。

さらに、同設問の回答結果を年齢別分布で比較したところ(図2)、20代では「企業の公式SNS」、次いで「企業のWebサイト」、「スマートフォン(スマホ)のアプリケーション(アプリ)からの通知」がほぼ同率で上位を占めている一方、30代以降では、図1の全デモグラフィックが示す結果とほぼ同様の順位となった。

上記の回答結果により、近年のSNS利用者の増加によって新たにSNSアカウントを開設する企業も増えているなか、生活者が企業に求める情報発信源としては、依然として「企業のWebサイト」や「企業のメールマガジン」が望ましいコミュニケーションツールであるということが明確に示された。

企業が生活者から【意志を受け取る】ための最適なコミュニケーションツールとは

<図3>あなたが自分の意思を企業に伝える最適な手段(方法)は何だと思いますか?※複数回答可

図3の「あなたが自分の意思を企業に伝える最適な手段(方法)は何だと思いますか?」という質問(複数回答可)に対して、55%の人が「企業のWebサイトの問い合わせフォーム/代表メールアドレスに連絡」を選択。次いで、41%の人が「企業の問い合わせ窓口に電話」を選択しました。ダイレクトな対話を求めている方もいるようだ。一方、「企業が主催するオリエンテーション・イベントへの参加」を選択した人は10%にとどまった。

<図4>あなたは企業と何でつながりたいと思いますか?※複数回答可

<図5>あなたは企業と何でつながりたいと思いますか?【年代別分布】※複数回答可

生活者が望む企業とのつながり方

図4の「あなたは企業と何でつながりたいと思いますか?」という質問(複数回答可)に対しては、39%の人が「企業が発行するメルマガを購読」を選択した。

企業が生活者との関係性を構築するうえで、メールマガジンは依然として重要な存在と言えるだろう。次いで、33%の人が「特にない」、27%の人が「企業のWebサイトの確認」を選択した。SNSは11%に留まっている。

一方、図5にある通り、年齢別の「特にない」以外の回答では、20代は「公式SNSのフォロー」が最も多く35%、30代も同様で31%だった。40代以降はメールマガジンが最も多い結果となった。

以上から、企業と生活者間の【届ける】【受け取る】といった双方向コミュニケーションにおいては、SNSやアプリ、広告、イベントを抑え、Webサイトやメールを媒体としたコミュニケーションが有効であることが明らかになった。また、具体的なコミュニケーションツールとしては、企業が発行するメールマガジンが最適であることがわかった。

企業が生活者と【エンゲージメントを高める】ためのコミュニケーションとは

<図6>あなたが企業とのコミュニケーションに求めるものは何ですか?※複数回答可

図6が示すとおり、「あなたが企業とのコミュニケーションに求めるものは何ですか?」という質問(複数回答可)に対し、57%の人が「自分が興味・関心を持っている情報の提供」を選択。次いで、43%の人が「最適なタイミングでの情報の提供」を選択した。

生活者は、ターゲティングされた情報を最適なタイミングで発信するということを企業に求めていると考えられる。

また、3割以上の人が「問い合わせをした際の企業の対応力」や「自分たちの声が届きやすい環境の設備」など、一個人の要望を受け入れる姿勢を企業側に求めていることが明らかになった。

<調査概要>
調査内容:企業に求める情報発信とコミュニケーション方法
主体:株式会社エイジア
調査会社:GMOリサーチ株式会社
調査方法:インターネット調査
有効回答数:1,110人(性別×年齢の12割付で実施)
調査期間:2021年4月20日~4月21日の2日間
エリア:全国47都道府県

出典元:株式会社エイジア
https://www.azia.jp/

構成/こじへい

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