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経営者必読!コロナ禍における口コミ頻出ワードから読み解く社員の本音

2021.05.21

コロナ禍で大きく働く環境が変化する中、会社の社員は会社や経営者に対して複雑な思いを抱いている。果たしてどんな要望があるのか、経営側としては気になるところだ。社員クチコミプラットフォーム「OpenWork」のもつリサーチメディア「働きがい研究所」の調査レポート「経営者に伝えたい『コロナ禍の社員の声2020』」からは、社員らのリアルな声を知ることができる。そこから、今後、経営層はどう舵を取っていくべきか探ってみた。

社員の口コミ頻出ワードからみる社員のホンネ

「OpenWork」に2019年1月~2020年11月までに投稿された、社員が会社への想いを投稿する「経営者への提言」22,893件の中で頻出したワードを昨年と比較。増加したワードは次のものとなった。

特に「経営陣」「マネジメント」といった“経営陣”に関するワード、「テレワーク」「在宅」「IT」「DX」「デジタル化」といった“テレワーク”に関するワード、「文化」「年功序列」といった“企業文化”に関するワードの3種が増加していた。

それぞれ、オープンワークの分析とともに、オープンワーク株式会社 代表取締役社長 大澤陽樹氏のコメントと合わせて紹介する。

1.口コミ頻出ワード「経営陣」について

昨年と比べて、特に「経営陣」や「マネジメント」といった口コミが頻出した。

実際の口コミでは、「変化が必要なことは理解しているが、リスクを避ける企業文化のため、従業員は変化することを怖がっている。現状をごまかすことなく、経営陣の大きな決断が必要な時期」「ワンマン経営に限界が来ている時期だと思うので、社長含め経営陣の新陳代謝が必要」「昔ながらの方法も良いが、規模に合った動き易い組織が出来ると、更に自ずと伸びると思われる」などが挙がった。

大澤氏はこれを受け、経営者はどのように捉えるべきか、次のようにコメントする。

【取材協力】

大澤 陽樹氏
オープンワーク株式会社 代表取締役社長
東京大学大学院卒業後、リンクアンドモチベーション入社。中小ベンチャー企業向けの組織人事コンサルティング事業のマネジャーを経て、企画室室長、新規事業の立ち上げや経営管理、人事を担当。2019年11月にオープンワーク取締役副社長に就任。2020年4月、代表取締役社長に就任。
https://vorkers.jp/

「『経営者への提言』の項目を集計しているため、もともと多い傾向ですが、2019年と比較し『経営陣』といった類語が大きく増加したことは注目ポイントです。コロナ禍による市況の厳しさや、テレワーク下でのコミュニケーション、評価育成の難しさ、経営者が直面する課題は例年以上に山積しています。

そんな中、OpenWorkの社員口コミからは、時代の変化に対する柔軟な姿勢や大胆な決断を求める声が見られました。そのため『意思決定スピードの速さ』が今後、経営者には求められると考えます」

2. 口コミ頻出ワード「テレワーク」について

また、「テレワーク」「在宅」「IT」「DX」「デジタル化」といったワードも増加した。

実際の社員からの口コミでは「コロナの思わぬ副産物でテレワーク、業務DXが進んできた。これを好機と捉え、今後も進めていってほしい」「コロナウイルスという前代未聞の悪い状況の中で、テレワークしないのは理解できません」「コロナ禍の状況でテレワーク環境は整備されているにも関わらず半数は出社しており古い体質が残っていると感じる」などの声が挙がった。

「緊急事態宣言の延長も決まり、2021年現在も引き続き多くの企業がテレワークへの対応を迫られています。『テレワーク』に限らず『在宅』『IT』『DX』『デジタル化』といったワードも増加しており、企業の素早い対応を評価する声や、未導入を疑問視する声、制度と実態の乖離を指摘する声など、社員クチコミという形で顕在しています。

今後はコロナ収束を見据えた『テレワークと職場での仕事の両立を実現できる制度・オフィス設計』が経営者には求められると考えます」(大澤氏)

3. 口コミ頻出ワード「企業文化」について

「文化」「年功序列」といった企業文化に関連するワードも増えた。

実際の社員の口コミでは、「挑戦を推奨する文化ではあるが、家族的な雰囲気も相まって年功序列な昇格は若手のモチベーションを下げやすい。環境としては素晴らしいので、もっと抜本的な登用などがあっても良いかと思う」「せっかく年功序列を廃止し、実力本位の評価制度への移行を試みているので、新卒採用に関してコース別の採用を活発化させるのはいかがであろうか」「古き良き時代の日本の働き方から受け継ぐ必要のある働き方もあると思いますが、今この時代だからこそ変えなきゃいけないことがたくさんあると思います」などの声が挙がった。

「2021年現在でも、新卒一括採用や年功序列、終身雇用といった日本型雇用システムの見直しは論点ですが、その背景には、グローバル化による競争力の確保や、デジタル人材の獲得等を目的とし年齢年次ではなく職務による人材配置である『ジョブ型』を推進する日系企業の増加が挙げられます。

OpenWorkの社員クチコミからも、旧来型の体制に固執せず変革を求める声が多く見られたことから『競争力向上につながる人材を活かし、評価できるような制度・文化の刷新』が今後、経営者には求められると考えます」(大澤氏)

まとめると、今後、経営者は時代の変化に対する柔軟な姿勢や大胆な決断を迫られていることから「意思決定スピードの速さ」が必要となる。またコロナ収束を見据えた「テレワークと職場での仕事の両立を実現できる制度・オフィス設計」や体制に関しては「競争力向上につながる人材を活かし、評価できるような制度・文化の刷新」の余地がある。

雇われる側としても、今後はこのような姿勢を持つ経営陣のいる企業を選ぶことが、生き残るためには重要なポイントといえるかもしれない。

【参考】
OpenWork 働きがい研究所「経営者に伝えたい『コロナ禍の社員の声2020』」

取材・文/石原亜香利

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