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引っ越しをしたら確認を!⼾建て、マンション、居住形態別に見た⽕災保険の見直しチェックポイント

2021.05.17

引越しをすると、⽕災保険も新たに加⼊することになる。住む家が変われば、建物の補償⾦額だけではなく、必要な補償の種類も変わることが多い。引越し時はいわば、⽕災保険を⾒直すチャンスでもある。

ソニー損害保険株式会社は、適正な⽕災保険の選び⽅や⾒直し⽅を多くの⽅に知ってもらうために情報発信を⾏っている。今回は、マンションや⼾建などの居住形態別に、注意すべき⽕災保険加⼊時のチェックポイントをお知らせする。

約9割がリスクと補償に何らかの過不⾜あり!?

ソニー損保が2021年3⽉に発信したリサーチレポート「⼾建派VSマンション派の⽕災保険実態調査」によると、過去5年間で引越しをした⼈のうち、「⽔災」「⽔濡れ」「盗難」の3つのリスクに対して補償内容がいずれも過不⾜なく適正と判断される⼈は⼾建派・マンション派ともに約1割にとどまった。つまり約9割の⼈には、何らかの過不⾜があるということになる。

Q1-1.現在の居住環境の災害・事故リスクと補償内容の過不⾜【全体傾向】
(SA、n=過去5年間に引越しをして⽕災保険に加⼊した⼾建居住者500名、マンション居住者500名)

それでは、それぞれの居住形態においてどんな過不⾜があるのだろうか?

Q1-2.現在の居住環境の災害・事故リスクと補償内容の過不⾜【⽐率の⾼い過不⾜】
(SA、n=過去5年間に引越しをして⽕災保険に加⼊した⼾建居住者500名、マンション居住者500名)

⼾建派では⽔濡れリスクが⽐較的低いにも関わらず、補償をつけている「⽔濡れ補償の超過」が最も⾼く70.6%。次いで⽔災リスクが低いエリアに居住しているにも関わらず補償をつけている「⽔災補償の超過」が36.6%。さらには盗難リスクが⾼いにも関わらず補償がついていない「盗難補償の不⾜」が31.8%となった。

⼀⽅マンション派では、盗難リスクが低いにも関わらず補償をつけている「盗難補償の超過」が最も⾼く52.2%。次いで「⽔災補償の超過」が45.6%、「⽔濡れ補償の不⾜」が17.0%という結果に。

⼾建派、マンション派ともに過不⾜でいえば「超過」をしている項⽬の⽐率が⾼く、全体的にリスクに応じた適切な補償を選択することで、⽀払う保険料を節約できる可能性が⾼いことが⽰されている。

居住形態や環境に応じて変わるリスクと必要な補償

どうしてこのような過不⾜が発⽣するのだろうか?調査では、⽕災保険に加⼊している世帯の約8割が銀⾏や不動産会社を含む代理店経由で⽕災保険に加⼊しており、⽕災保険加⼊時にプラン内容について「かなり検討した上で加⼊した」と回答した⼈は全体の16.8%と少数だった。

ここからうかがえるのは、荷物の梱包、住⺠票の異動や各種住所変更の⼿続きなど、数多くの⼿続きが発⽣する引越し時においては、⽕災保険の加⼊先や補償内容を詳細に検討することなく、提案されたままで契約する⼈が多いという状況ではないだろうか。

Q2.あなたは現在の⽕災保険加⼊時、プラン内容についてどの程度検討しましたか。(SA、n=過去5年間に引越しをして⽕災保険に加⼊した1,000名)

引越し時こそ、⽕災保険をしっかり⾒直す必要がある

引越しのタイミングこそ、⽕災保険の補償内容を⾒直し、居住環境のリスクに応じた適正な補償を取捨選択するチャンスだ。新たな⽣活では、家の広さはもちろん、家族の⼈数やそれにともなう家財の量なども変化し、当然住む場所が変わることによって、⾃然災害のリスクも変わる。

ここでは、⼀般的なリスクの⾼低の傾向にあわせて、それぞれの居住環境別に必要性が⾼いと思われる補償内容をフローチャート形式でまとめた。

図:居住環境別にみた⼀般的なリスクの⾼低

その他にもある、引越しにともなう⽕災保険⾒直しのポイント

フローチャートでは、過不⾜がおきやすい「⽔災」「⽔濡れ」「盗難」における居住環境別の⼀般的なリスクの判断を整理したが、そのほかにも引越しにともなう⽕災保険の⾒直しポイントはいくつもある。

■「家財」の補償⾦額

「家財」とは建物内に収容されている家具や家電、⾐服など⽇常⽣活に使う動産⼀式のこと。⼀般的にこの家財の再調達に必要な⾦額は、世帯主の年齢や居住⼈数とともに変化する。⼦どもたちの独⽴にともなう住替えなど、居住する⼈の⼈数が減る場合には、それにともなって「家財」の⾦額も減る傾向にある。

■「⾵災」は建物のみに絞るのも

「⾵災」の補償は台⾵や強⾵、⻯巻などによる損害を補償してくれる。台⾵で屋根の⼀部がめくれてしまったり、強⾵で物が⾶んできて窓ガラスが割れたりと、「建物」に対しての⾵災リスクは軽視できない。

しかし、「家財」への損害は、⾶来物や雹(ひょう)などが窓ガラスなどを突き破って室内の家具を壊すなど、「建物」への損害に⽐べると限られてくる。

■「交通量」も判断材料のひとつ

交通量の多い道路に⾯している⼾建住宅の場合、⼤きな交通事故などで、⾃宅に⾃動⾞が突っ込んでくるなどのリスクが考えられる。

出典元:ソニー損害保険株式会社

成/こじへい

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