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重要性が増すテレワークのセキュリティー対策、SASEやゼロトラストの概念は浸透するか?

2021.05.07

テレワークのセキュリティ対策に関する意識調査

コロナ禍で急速に普及するテレワーク。働く場所を選ばない柔軟なワークスタイルが可能となった一方、会社のセキュリティ外の環境で各自が仕事に取り組むことにより、情報漏洩やウイルスへの感染といったリスクも発生する。

そんなテレワークのセキュリティ対策に関する意識調査がこのほど、SB C&S株式会社により、20~69歳のテレワーク実施企業のセキュリティ/システム担当者男女400人を対象として実施された。

コロナ禍において、テレワークのセキュリティ対策への投資を積極的に行っている企業は8割以上

コロナ禍以降のテレワーク実施企業のセキュリティ対策において、投資を積極的に行っている企業は、「とてもそう思う(42.8%)」、「そう思う(41.0%)」が全体の8割以上を占め、企業のテレワーク実施にはセキュリティ対策への投資が重要だと捉えている企業が多いことがわかった。

コロナ禍を機に、テレワークのセキュリティ対策をクラウドシフトした企業は約7割

テレワークのセキュリティ対策ついては、全体の約6割がクラウド型製品で行っており、その中の約7割がコロナ禍を機にクラウドシフトしたと回答した。また、残りの約3割も、今後テレワークのセキュリティ対策をクラウドシフトする予定と回答している。

テレワークの普及により、アクセス元が多様化するため、場所を問わずにセキュリティ制御可能なクラウド型製品の必要性が高まっていると考えられる。

セキュリセキュリティ/システム担当者が考えるクラウド型セキュリティ製品のメリットは?

クラウド型セキュリティ製品のメリットについては、第1位「コスト削減(49.0%)」、第2位「運用が難しくない(40.3%)」、第3位「導入の敷居が低い(39.0%)」という結果になった。

反対に、クラウド型セキュリティ製品のデメリットについては、第1位「現在の運用方法の変更が必要(36.8%)」、第2位「導入が不安(34.0%)」、第3位「コスト上昇(33.3%)」という結果になった。

コストに関してはメリット、デメリットともに上位に入っており、一般的にはクラウドサービスに移行することでコスト削減が見込めるが、製品や構成によっては逆にコスト上昇してしまうケースもあることがわかった。

今後「SASE」や「ゼロトラスト」の概念が、浸透していくと考えているセキュリティ/システム担当者は約9割

昨今のクラウドセキュリティの新たなキーワードとなっている、ネットワークセキュリティ機能とネットワーク機能を1つのクラウドサービスに統合させる考え方「SASE」という概念を理解しているセキュリセキュリティ/システム担当者は62.3%となった。

また、性悪説に基づき厳格なセキュリティを実施する考え方「ゼロトラスト」という概念を理解しているセキュリティ/システム担当者は64.3%という結果になった。理解している中の約9割が今後、どちらの概念も浸透していくと考えていることがわかった。

ニューノーマル時代において、セキュリティ対策を見直す必要があると回答した企業は約9割

約9割のセキュリティ/システム担当者が、ニューノーマル時代において、企業のセキュリティ対策を改めて見直す必要があると回答した。

また、過去3年間で、セキュリティ被害に遭った企業は60.1%ということが判明し、実際に起こった「テレワークのセキュリティに関する社内・社外トラブル」としては、以下のようなエピソードが集まった。

・社外環境からの不正アクセス(男性・30代・金融業/保険業)
・テレワークの中で仕事に不要なソフトをインストールしている(男性・60代・製造業)
・情報漏洩(男性・50代・建設業)
・持ち出し禁止の極秘資料がテレワークのため、社外に持ち出された(男性・60代・教育/学習支援業)
・セキュリティの期限が切れており、気づかずに仕事をしていた(男性・40代・医療/福祉)
・パソコンがいつも危険な状態ですという表示が出る(女性・40代・医療/福祉)
・社員個人のパソコンでクラウドサービスやフリーソフトがインストールされていて、それらの間違った使用で本人も気づかない間に社内情報をネット上に共有してしまうという懸念がある(男性・50代・建設業)
・自宅のプリンターで印刷ができるようにしているため、顧客の情報などを印刷してしまい、それを家族が見るという出来事があった(女性・20代・サービス業)

なお、セキュリティ全般における企業への導入時の課題としては、第1位「予算の確保(52.0%)」、第2位「導入効果の測定が困難(41.0%)」、第3位「リソースがない(39.8%)」という結果になった。

今回の調査結果から、低予算、低リソースで導入、運用が可能であることが多いクラウド型製品がセキュリティ導入における有用な選択肢になり得ることがわかった。

<調査概要>
調査名:テレワーク実施企業のセキュリティに関する意識調査
調査期間:2021年3月5日~9日
調査主体:SB C&S株式会社
アンケートモニター提供元:GMOリサーチ株式会社
調査対象:20~69歳のテレワーク実施企業のセキュリティ/システム担当者男女400人

出典元:SB C&S株式会社
https://cas.softbank.jp/

構成/こじへい

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