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一般的な葬儀と直葬、どちらを選ぶ人が多いのか?コロナ禍で変わる葬儀の実情

2021.04.22

一般的な葬儀では、通夜や告別式が執り行われる。一方で、式を行わず、火葬のみ行うことを「直葬」と言う。

コロナ禍において、この一般的な葬儀と直葬のニーズはどのように変化したのだろうか?

そんな、コロナ禍でのライフエンディングに関する実態を示すデータがこのほど、インターネットで全国一律料金の葬儀「小さなお葬式」を運営する株式会社ユニクエストにより公開された。

なお本データは、2019年11月~2021年3月15日までの「小さなお葬式」における葬儀・法要受注に関するものだ。

直葬を選ぶ人が増加していたが、現在はコロナ感染拡大前の状況に戻りつつある

「小さなお葬式」が受注した葬儀における各葬儀形式の構成比について、3月の着地予測では直葬が46%、一般的な葬儀が54%となっている。

これまでの推移を振り返ると、両形式の比率は感染の波にあわせて変動していることがわかる。第1波では直葬と一般的な葬儀の比率が初めて(※)逆転したが、第2波以降はコロナ感染拡大前の比率に戻り、第3波のさなか緊急事態宣言が発出された今年1月には、再び直葬の比率が過半数に迫る勢いとなった。

しかし、2月・3月は差が開く結果となり、再びコロナ感染拡大前の比率に戻ってきている。

コロナ禍によって葬儀の小規模化は加速したと言われているが、それは、大人数・高齢者の参加・会食等感染リスクがある中での開催を考慮し、少人数で親族のみの葬儀を選ぶケースが増加したからだと考えられる。

特にこれまでマイナーだった直葬という葬儀形式が注目されたのも、感染予防対策としてのメリットが多かったからではないだろうか。

今回のコロナという特別な事情で葬儀形式が様々あるということを知ったという人も多いだろう。自身にとってベストな葬儀とは何か、改めて葬儀について考える時間を作ってもらいたい。

(※)小さなお葬式において

回忌法要のニーズが戻ってきている。特に一周忌は大きな反動あり、昨年の約2倍に

各法要の前年比率について、前回報告では1月以降も前年を下回る傾向が続くと予測していたが、2月・3月にかけて一周忌法要・三回忌法要ともに回復傾向にある。特に注目すべきは一周忌法要で、3月は前年同月から115%増加の見込みだ。

これまでは、コロナ禍で感染予防のために予定していた法要をキャンセル、または、はじめから予定しない場合が増えている傾向があった。

また、一部地域の風習である、葬儀と同日に四十九日法要を行う「式中(しきちゅう)四十九日法要」「戻り四十九日法要」が一般的に受け入れられる動きもあることから、それらの背景には「供養したいが、人が集まる機会は減らしたい」という遺族の思いがあると考えられる。

コロナ関連の相談件数は1月がピークでその後は減少傾向

コロナ関連の相談件数の推移をみると、前回の報告時点で1月の相談件数は12月の相談件数をすでに超えており、今後も増えていくだろうという予測をしていたが、その予測通り、1月は12月の2倍以上の相談件数となった。

その後、新規感染者数の減少に伴って2月・3月は右肩下がりで推移している。各葬儀社の感染対策についてはお客様の認知も広まってきており、日本国内でのワクチン接種も始まったことから、今後の相談件数は落ち着いてくると考えられる。

■まとめ

2回目の葬儀・法要受注データ公開となった今回。withコロナで1年以上が経過し、生活者のなかで感染対策の認識とともに"正しく恐れる"という姿勢が浸透し、従来の一般的な葬儀に回帰していることがみてとれる。

出典元:小さなお葬式(株式会社ユニクエスト)
https://www.osohshiki.jp/

構成/こじへい

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