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7割以上の企業が成果を実感、コロナ禍で進む人材採用のオンライン化と課題

2021.04.15

コロナ禍で進む人材採用プロセスのオンライン化。その実態と課題とは?

コロナ禍によって、新しい生活様式が定着しつつある。中でも、Web会議システムによる「オンライン化」は様々なシーンで見受けられており、それは人々の仕事探しや企業の採用活動にとっても例外ではない。

Indeedに蓄積されたデータをみると、仕事探し時に「オンライン面接」に関連したワードで仕事を検索する人の割合は、2020年3月から急増していることがわかった。

2020年に「オンライン面接」に類するワードで仕事検索が⾏われた割合は、2017年の120.0倍、2019年の12.9倍にのぼる。もっとも検索が増加したのは2020年8月でこれは2019年8月の34.3倍だった。

一方で、企業の求人情報においても、「オンライン面接」を訴求している割合は増加しており、2020年は2019年の3.4倍、2017年からは40.3倍に増加していた(図1)。

新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、人々の働き方や仕事に対する価値観は変化してきており、それに応じて仕事の探し方も変化してきている。このような変化に対応し、企業には、求職者のニーズを満たす採用手法の導入が求められているといえるだろう。その一つが人材採用プロセスのオンライン化であると考えられる。

そこでIndeedではこのほど、全国の企業の採用担当者を対象に、人材採用プロセスのオンライン化の実態やその成果について調査を実施した。詳細は以下の通り、

新型コロナウイルス感染拡大が採用に与えた影響、半数以上の企業が「あり」と回答

新型コロナウイルス感染拡大が企業の採用活動に与えた影響について調査した。その結果、何らかの影響があった企業は企業全体の52.8%と半数以上にのぼった(図2)。

企業規模別にみると、大企業(従業員100名以上の企業)では81.4%、中小企業(従業員数99名以下の企業)では52.0%の結果となり、特に大企業における影響が大きかったことがわかった。

影響があった内容を尋ねたところ、企業全体では1位「求める人材の確保が難しくなった」が約4分の1にあたる23.3%、2位「応募者が減った」17.1%、3位「募集人数を減らした」9.3%だった。中小企業の1位〜3位も同じ結果だ。

一方で、大企業においては、1位は「求める人材の確保が難しくなった」33.0%で企業全体の傾向と同じだが、2位は「募集人数を減らした」28.7%、3位は「人材採用プロセスや手法を⾒直し、変更した」24.5%だった。

新型コロナウイルス感染拡大は、多くの企業の採用活動に影響を与えたことがわかる。企業全体で応募者数が減るなど人材確保が難しくなったり、募集人数自体を減らしたりといった対応をとる企業が多かったようだ。また、大企業においては、約4分の1の企業が人材採用プロセスを⾒直していたこともわかった。

2.企業全体の約8割が人材採用プロセスに課題

新型コロナウイルス感染拡大により企業の採用活動は様々な影響を受けていることがわかったが、そもそも企業が抱えている採用課題にはどのようなものがあるのだろうか。人材採用プロセスにおける課題を調査した。

その結果、何らかの課題を抱えている企業の割合は企業全体の79.3%にのぼった。大企業では93.3%、中小企業では78.9%の結果だった(図4)。

また、企業が人材採用プロセスの中で最もリソース(コスト、人、時間)を割いているものについても確認した(図5)。

その結果、最もコスト(費用)をかけているのは「募集(自社HPや採用媒体等への掲載など)」で、企業全体の51.9%にのぼり、次いで「面接」が16.9%(合計68.8%)だった。

さらに、最も人的リソースを割いているのは「面接」が最多で41.9%、次いで「募集」が21.9%(合計63.8%)だった。加えて、最も時間を割いているのも「面接」が最多で40.2%、次いで「募集」が21.8%(合計62.0%)という結果に。

コスト・人・時間のいずれにおいても、「募集」か「面接」のいずれかに最もリソースをかけており、それらを合わせると6割以上の企業が回答している。

3.大企業の9割以上がオンライン化を導入、55%が「面接」をオンライン化

人材採用プロセスのオンライン化を導入している企業の実態を調査した(図6)。その結果、全ての人材採用プロセスをオンライン化しているのは企業全体の0.1%、一部をオンライン化しているのは61.1%で、合わせて61.2%の企業で人材採用のオンライン化を導入済みであることがわかった。

また、今後オンライン化を取り入れようと考えている企業は15.8%で、予定もあわせると77.0%の企業が人材採用のオンライン化を進めていることがわかる。

この傾向は特に大企業で顕著で、91.5%は既にオンライン化を導入しており、予定も合わせると95.7%が人材採用のオンライン化を進めている。

それでは、人材採用プロセスにおけるどのフローでオンライン化が進んでいるのだろうか。詳しく尋ねたところ、オンライン化が最も進んでいるフローは「募集」で、完全オンライン化(13.9%)、リアルとオンラインの併用(32.9%)を合わせて46.8%の企業でオンライン化を導入していた。大企業では78.7%にあたる。

次いで「求職者の応募」「応募者の情報管理」「採用プロセスの進⾏・ステータス管理」の順でオンライン化が進んでいることがわかった。いずれも、中小企業よりも大企業で進んでいることがわかる。

企業が人的リソース、時間リソースを最も割いている割合が最多であり、また、昨今求職者ニーズも高まっていると考えられる「面接」においては、オンライン化の導入は企業全体の18.7%に留まった。しかし、大企業においては55.1%と半数以上でオンライン化が進んでいた。

それでは、人材採用プロセスをオンライン化したきっかけは何だったのだろうか。すでに何らかのオンライン化を取り入れている企業を対象に、オンライン化導入のきっかけを聞いた(図8)。

その結果、企業全体の29.0%、大企業の52.4%、中小企業の28.1%が「新型コロナウイルスの感染予防」と回答し、最多の結果となった。「採用にかける時間の削減」27.4%(大企業30.2%、中小企業27.3%)、「採用にかけるコストの削減」27.0%(大企業32.7%、中小企業26.7%)と続く。

新型コロナウイルス感染対策や人材採用プロセスの効率化(リソースの削減)のためにオンライン化を導入する企業が多いようだ。また、大企業では便利なツール等の増加が、採用のオンライン化導入のきっかけになっている割合が高いこともわかった。

4.オンライン化導入企業全体の約5割が「オンライン面接のみでは適切な選考が難しい」

人材採用プロセスのオンライン化を進める上での課題について調査した。すでに何らかのオンライン化を取り入れている企業に確認すると、「オンライン面接のみでは適切な選考が難しい」が最も多く、企業全体の49.4%(大企業50.7%、中小企業49.3%)となった。

2番目に多かったのは「オンライン採用を適切に運用するノウハウがない」で企業全体の22.5%だが、1位の半分以下の割合となった(図9)。採用のオンライン化導入・促進に向けては、「オンライン面接」が重要なポイントとなっているといえそうだ。

5.オンライン化導入企業の75.9%が成果を実感。最も成果があったのは「応募者の増加」

人材採用プロセスオンライン化の成果について調査した。既にオンライン化を進めている企業の75.9%が何らかの成果があったことがわかった(図10)。

最も成果があった内容を尋ねたところ、「応募者の増加」が13.6%で最多となった。次いで「人材採用にかかる時間の削減」12.1%、「人材採用にかかる費用の削減」10.8%、「人材採用にかかる労力(人的リソース)の削減」10.4%とリソースの削減についての回答が続いた(図11)。

新型コロナウイルス感染拡大の採用への影響は、1位「求める人材の確保が難しくなった」2位「応募者数が減った」という結果だった(図3)が、人材採用プロセスのオンライン化はこれらの新型コロナウイルス感染拡大がもたらした課題に対する解決策の一つとなりうると考えられる。

■まとめ

Indeedのデータから、新型コロナウイルスの感染拡大が始まった2020年3月頃より、「オンライン面接」というキーワードで仕事を探している求職者の割合が急増していることがわかった。

一方で、今回実施した調査結果からは、新型コロナウイルス感染拡大により、企業全体の52.8%、従業員数100名以上の企業では81.4%と多くの企業が採用活動に影響を受け、特に「求める人材の確保」や「応募者減少」が課題となっていることがわかった。

新型コロナウイルス感染拡大をきっかけとして人材採用プロセスのオンライン化を進めた企業も多く、企業全体の77.0%、大企業の95.7%が、人材採用プロセスのオンライン化を導入、または導入を予定していることがわかった。

そして、実際に人材採用プロセスのオンライン化により75.9%の企業は成果を感じており、「応募者の増加」という具体的な成果が出ていることもわかった。新型コロナウイルス感染拡大をきっかけに、求職者側もオンライン面接へのニーズが増加するなど、人材採用プロセスのオンライン化を求めている可能性が高いことが、その一因であると考えられる。

社会環境の変化や、それに伴う求職者のニーズの変化に対応し、企業の人材採用プロセスのオンライン化の流れは今後も進んでいくと考えられる。この流れは、求職者にとっても、より安全、かつ、手軽に自分に合った仕事を探しやすくなる傾向であるといえるだろう。

出典元:Indeed Japan株式会社
https://jp.indeed.com

構成/こじへい

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