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良くなった?悪くなった?配偶者やパートナーが在宅勤務中心の生活になって起こった変化

2021.03.28

近年少しずつ浸透してきた在宅勤務は、コロナ禍によって一気に日本の労働社会に定着した感がある。こうした中、在宅ワーカーをパートナー、あるいは配偶者に抱える世帯の人間関係には、どのような変化が生じているのだろうか?

アデコではこのほど、住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている全国の男女759人を対象に、配偶者・パートナーとの関係をテーマにした調査を実施した。詳細は以下の通り。

回答者の8割以上が「配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働くようになってから相手との関係が良くなった」

住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、相手が在宅勤務メインで働くようになってからの関係を質問したところ、8割以上となる82.7%(628人)が、「良くなった」と回答した。

「配偶者・パートナーとの関係が良くなった」と回答した628人に、その理由としてもっとも大きなものは何かを質問したところ、 トップに挙げられたのは、「コミュニケーションが増えたから」(29.1%)。次に多く挙げられたのは、「家族で過ごせる時間が 増えたから」(28.2%)だった。

回答者の約8割が「今後も配偶者・パートナーに在宅勤務メインでの働き方を続けてほしい」

住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、今後も相手に現在の在宅勤務メイ ンでの働き方を続けてほしいと思うかどうかを質問したところ、約8割となる76.0%が「そう思う」(今後も続けてほしい)と回答した。

在宅ワーカーの配偶者・パートナーとの関係が「悪化した」理由

住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をするようになってから、相手との関係が悪くなったと回答した131人(全体の17.3%)に対し、そのもっとも大きな原因は何か質問したところ、約半数となる48.1%が「一人の時間が 少なくなったから」と回答し、関係悪化の原因のトップに挙げられた。

2位以下の原因に大きく差をつけていることから、配偶者・パートナーとの関係が改善・向上した世帯においても、プライベートな時間の減少が関係悪化の潜在的要因になる可能性がある。

配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働くことによる主な課題は「水道・光熱費の増加」

住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、それによってどんなことが課題になっているかを質問したところ、半数以上となる 52.4%が「水道・光熱費の増加」を挙げた。次いで、「仕事用のスペースを確 保するのが難しい」(38.1%)、「仕事と家庭の区別があいまいになった」(33.1%)という結果になった。

在宅勤務メインで働く配偶者・パートナーが在宅勤務手当を支給されているのは、全体の2割未満

住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、相手が勤務先から在宅勤務手当 を支給されているかどうかを質問したところ、「支給されている」と答えたのは17.1%と、全体の2割未満だった。6割以上とな る64.0%は、「支給されていない」と回答した。

今回の調査の結果について、アデコ株式会社取締役ピープルバリュー本部長の土屋恵子氏は、次のように話している。

「新型コロナウイルス感染症の拡大にともない、在宅勤務が新しい働き方として広がりました。今回、われわれは、住居を共にする配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働いている方にフォーカスし、相手との関係がどのように変化したかを中心に調査を行いました。

その結果、全体の8 割を超える方が、配偶者・パートナーの働き方が在宅勤務中心となったことによって、相手との関係が良くなったと回答しました。また、8 割近くは、今後も相手に現在の働き方を続けてほしいと考えていました。

『一人の時間が少なくなった』などの理由で相手との関係が悪化したと答えた方も2 割ほど見られましたが、大多数は配偶者・パートナーの新しい働き方を歓迎していることがわかりました。夫婦関係・パートナー関係が改善・向上することによって、仕事にも良い影響がもたらされ、好循環が生まれることが期待できます。

働く人々の就業環境だけでなく、家族との関係という観点から見ても、在宅勤務をはじめとするテレワークをこれまで以上に推進することが、現在の社会にとって有用であると言えるでしょう。

一方、課題も残っており、特に水道・光熱費の増加が負担になっていることがわかりました。配偶者・パートナーが在宅勤務手当を支給されていると答えたのは全体の2 割に満たず、新しい働き方の定着をより一層促すためには、手当等の支給に関しても企業としての対応が求められていると言えそうです」

<アデコ株式会社 取締役/ピープルバリュー本部長 土屋恵子氏>

ケース・ウェスタン・リザーブ大学経営大学院組織開発修士課程修了。2015 年より現職。ジョンソン・エンド・ジョンソン、GE など、主にグローバルカンパニーで20 年以上にわたり、統括人事・人材育成部門の統括責任者として日本およびアジアの人材育成、組織開発の実務に携わる。

一人ひとりの個性や強みが生きる、多様で自律的なチーム・組織創りをテーマに、リーダーシップ開発、企業の社会的使命の共有による全社横断の組織改革、バリューに基づく個人の意識や行動変革の支援、組織診断・制度浸透などを手がける。

※本調査の回答結果は、すべて小数点第 2 位を四捨五入して算出したパーセント表示を行っているため、数値の合計が 100%にならない場合がある。

<調査概要>
調査対象: 住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている、
全国の20代~50代の男女 サンプル数:女性 400人(20代~50代:各100人)
男性359人(20代:59人、30代~50代:各100人) 合計759人
調査方法: インターネット調査
実施時期: 2020年12月25日~28日

出典元:アデコ株式会社

構成/こじへい

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