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「仕事の進め方を自由に決められる」「どれだけやっても評価されない」テレワーク中の会社員の本音

2021.03.11

テレワークによる「メリット」と「デメリット」

一般社団法人日本セルフエスティーム実践協会は、テレワークを実施している会社員108名に対し、テレワークの実態に関する意識調査を行った。

結果として、テレワークをプラスとして捉えている人は70.3%と、多くの会社員は総合的にテレワークを肯定していることがわかる。その要因としては、テレワークのメリットを、通勤時間の減少、満員電車に乗る必要がないなど「プライベートな時間が増えたこと」が61.8%、また「裁量権が増え、仕事の進め方が自由になったこと」が35.5%などと回答している。

なお、テレワークを「非常にプラスである」「プラスである」と回答した(n=76)うちの60.5%が「テレワークを機に自分の仕事への適応力が向上した」と答えていることがわかった。突然のテレワークの導入は、旧来の仕事において様々な課題を産んだ。不慣れなテレワークをプラスと捉えている人々は、その課題を創意工夫でうまく解決できたというポジティブな体験により、自己効力感を高めたと言えるだろう。

一方で、テレワークのデメリットとしては、「仕事とプライベートの区別ができなくなった」が32.4%、「働く環境が以前より悪くなり、精神的負担を感じる」が24.1%と、仕事場が自宅に移ったことにより一定数の会社員が負担を感じていることもわかった。また、「コンピュータなどに仕事が移るのではないか、と不安になる」「どれだけやっても評価されない」という、自分の仕事へのネガティブな考えも自由回答で得られた。

これらの不安や不満は、今までの自分の仕事のやり方を変容させなければならないことに対する防衛であり、当然ネガティブな思考・感情になると考えられる。しかし、適応する力は不確実な社会では自ら育てるものだ。できないことに捉われすぎず、できていることに自信を持ち、新たな仕事のやり方を生みだすなど、自律的に仕事に取り組んでいくことが、これから求められる。

セルフエスティーム(自己評価)を適切に認識することで、不確実な社会に適応していく方法を自ら生みだすことができるようになる。

調査概要

調査概要:テレワーク実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2021年2月15日~2021年2月17日
有効回答:現在テレワークを実施している会社員110名

構成/ino.

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