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アクセンチュアが発表した今後3年間注目すべき5つのテクノロジートレンド

2021.03.11

デジタル格差が拡大する中「変化の達人」が未来をけん引

アクセンチュアのレポートでは「熱望されるリーダーとは – 変化を捉えて主導すべき時(Leaders Wanted: Masters of Change at a Moment of Truth)」と題し、リーダー企業がどのようにして10年分のデジタルトランスフォーメーションを1~2年間で成し遂げているのかを明らかにしている。

アクセンチュアの調査によると、リーダー企業は、デジタルをビジネスの中核に据えて素早いイノベーション創出の体制を構築することで、デジタル活用に出遅れた企業に比べて5倍のスピードで収益を伸ばしており、2015~2018年の期間ではこの差が2倍に留まっていたことが分かっている。その結果、多くの企業はテクノロジーイノベーションを用いて自社ビジネスの再創造を図ろうとしている。

アクセンチュアは、「テクノロジービジョン2021」のレポートの作成にあたり、日本を含む全世界6,200人以上の企業や組織の上級役職者およびIT担当役員を対象に調査を実施した。このうち、92%が「今年は緊急性に迫られてイノベーションに向けた行動を起こしている」と回答した。また、91%が「今後市場を獲得していくには、自らが市場のあり方を定義することが不可欠だ」と回答した。

企業は、未来を形作る上で、変化を巧みに取り入れる「変化の達人」として次の3点が重要になる。まずは、テクノロジー分野をけん引する「テクノロジーリーダーシップ」を推進することだ。

リーダー企業に素早く追随する「ファストフォロワー」が優位になる時代が終わり、今後永続的に変化が続く中、テクノロジーを事業戦略の全面に打ち出す企業こそが、これからのリーダー企業になる。次に、リーダー企業はニューノーマル(新常態)の定着を待つのではなく、従来と根本的に異なる考え方やモデルを用いて自らそれを作り上げることが重要だ。

最後に、リーダー企業は地球社会における市民として幅広い責任を果たしながら、テクノロジーを駆使して、企業の垣根をはるかに超えて価値をもたらし、より持続可能で受容性に富んだ世界を作り上げることが求められる。

「テクノロジービジョン2021」では、企業があらゆる事業領域において変化を促し、取り入れることができる「変化の達人」になるために、今後3年間で押さえるべき5つのテクノロジートレンドを定義した。

テクノロジーの戦略的集積 ――アーキテクチャが未来を決定づける

新たな業界競争の時代が幕を開ける中、ITシステムのアーキテクチャが競争力を左右します。しかし、競争力の高いテクノロジーを集積し、活用するためには、テクノロジーに関する考え方を変え、ビジネス戦略とテクノロジー戦略を融合させることが不可欠だ。今回の調査では、回答者の89%が「自社のビジネス価値の提供能力は、今後より一層、自社が持つテクノロジーアーキテクチャの能力に左右される」と回答した。

ミラーワールド ――インテリジェントな巨大デジタルツインが戦力に

リーダー企業は、工場やサプライチェーン、製品ライフサイクルなどをデジタル空間に再現するため、インテリジェント化されたデジタルツインの構築に取り組んでいます。データやインテリジェンスを組み合わせて現実空間と同じ世界をデジタル空間で構築することによって、新たなオペレーションやコラボレーション、イノベーションの可能性が生まれる。今回の調査では、65%が「今後3年間で、インテリジェント化されたデジタルツインへの投資を増やすだろう」と回答した。

一人ひとりがテクノロジスト ――テクノロジーを民主化する

あらゆる事業部門の従業員が、テクノロジーがもたらす強力な機能を利用できるようになった今、従業員一人ひとりによる草の根の取り組みが、企業のイノベーション戦略において重要になった。今では、すべての従業員がイノベーターとなって業務を最適化して、課題を克服し、ニーズの発生や変化に合わせてビジネスを維持することが可能。今回の調査では、88%が「全社的なイノベーション推進にはテクノロジーの民主化が不可欠だ」と回答した。

あらゆる場所が仕事場に ――自社の環境を持ち歩く

企業は仕事場の境界線を広げることで、労働環境に大きな変化をもたらした。人々は“自社環境の持ち歩き”が可能になり、自宅やオフィス、空港、パートナー企業のオフィスなど、どこからでも円滑に仕事ができる自由を手に入れた。

リーダー企業は、こうした環境で働くことに関して企業としてのパーパスを再考し、自社ビジネスの再創造を進めている。

今回の調査では、81%が「業界をけん引する企業は、“私物端末の業務利用(Bring Your Own Device)”から“自社環境の持ち歩き(Bring Your Own Environment)”という労働環境に転換し始めるだろう」と回答した。

「個」から「全体」へ ――マルチパーティシステムが突破口に

接触追跡システムや、フリクションレス(摩擦のない)決済のほか、新たな信頼構築方法に対する需要が増えたことにより、企業の既存のエコシステムでは未対応だった分野が注目されるようになった。

企業は、業界を横断したデータ活用を可能とするマルチパーティシステムを構築することで、レジリエンス(危機からの回復力)や適応力の向上、市場開拓手法の拡大、業界のエコシステム形成を見据えた新たな基準の設定などをより一層進めることができる。

今回の調査では、90%が「マルチパーティシステムを構築することで、パートナーとの新たな価値創出に向けて、よりレジリエンスや適応力に優れたエコシステムの形成が可能になる」と回答した。

構成/ino.

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