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賃貸と持ち家、どっちがいいのか?根強い持ち家信仰と年代によって大きく異なる価値観

2021.03.08

賃貸か持ち家か。

よく取り上げられることの多い「賃貸と持ち家どっちがいいのか問題」。元も子もない結論を言ってしまえば人それぞれなのだが、世間一般的にはどうなのか。

今回AlbaLinkは、全国の男女925人を対象に、賃貸と持ち家に対するアンケート調査を実施。その結果わかったのは、根強い持ち家信仰と年代によって明らかに異なる価値観だった。

「賃貸と持ち家どっちがいいのか問題」を徹底調査

「賃貸派44.5%」、「持ち家派55.5%」で持ち家派が10%リード

アンケートの結果、賃貸派44.5%(412票)、持ち家派55.5%(513票)と、持ち家が賃貸派を10%上回った。「これからは賃貸の時代だ」と言われ久しいですが、世間ではまだまだ持ち家思考は人気のようだ。それでは、男女別、年代別、年収別の傾向についてみてみよう。

【男女別の傾向】全体とほぼ同じ結果に

男女別は全体の傾向と誤差約2%以内と、ほぼ同じの結果になった。今回の調査では、賃貸か持ち家がいいかは、性別ではなくその他の影響が大きいといえる。

【年代別の傾向】若い世代になればなるほど賃貸派が多くなる

年代別では、若い世代になればなるほど賃貸派が多くなる傾向が顕著だった。例えば、20代では賃貸派63.8%、持ち家派36.2%であるのに対し、60代以上では賃貸派26.2%、持ち家派73.8%と正反対の結果になっている。

年代ごとの価値観の移り変わりは、住まいに対する考え方に大きく反映されているようだ。

【年収別の傾向】年収が高くなればなるほど持ち家派が多くなる

多少の誤差はあるものの、全体としては年収が高くなればなるほど持ち家派が多くなる傾向にあった。例えば、年収199万円以下では56.8%だった持ち家派が、年収800~999万円では74.3%と、20%近くも上昇している。

これは「本当は家を持ちたいが、収入に余裕がないので必然的に賃貸派になる(詳しくは後述)」と答える人が多かったこととも一致する。

ただし、今回の調査ではいわゆる年収3,000万円を超えるような富裕層は対象ではなかったため、この傾向がどのレベルまで続くのかは不明だった。

【賃貸派の意見】理由第1位は「生活の変化に柔軟に対応できる」

賃貸派を選んだ理由は「仕事、家族構成の変化などに引越しで柔軟に対応できるから(288票)」がもっとも多く、それ以降に「ずっと同じ場所に住み続けるつもりがないから(163票)」、「持ち家に比べて初期費用などの金銭的な負担が少ないから(127票)」などが続いている。

やはり、賃貸最大の特徴は「ライフプランの変更に柔軟に対応できる」と言えるだろう。

一方、「本当は持ち家に住みたいが、金銭的に余裕がないから(99票)」と、本当は持ち家がいいものの、金銭的な理由から賃貸に住んでいる人も相当数いることがわかった。これらを加味すると、本当の意味での持ち家派は全体7割を超えることになりそうだ。

一方、賃貸であればこれらの項目には基本的にすべて対応できる。やはり、自身の価値観やライフスタイル、将来のプランなどを総合的に加味する必要があると言えるだろう。

【持ち家派の意見】理由第1位は「手元の資産として残るから」

持ち家派を選んだ理由は「ローン完済後は手元に資産として残るから(老後の住居を確保)410票」がもっとも多く、2位以下の倍以上の差をつけた。

それ以降は、「間取り変更や設備交換などを自由にできるから(203票)」、「賃貸よりも住宅ローンの方が家賃が安くなるから(129票)」などが続いている。

高齢になればなるほど賃貸審査には通りにくいこともあり、持ち家には資産が残る同時に「老後の住居を確保する」というメリットがあるのも、持ち家を選ぶ大きな要因のひとつと言える。

また、人によっては賃貸よりも金銭的な負担を抑えることができるのもメリットだ。

「潜在的な層も含めると、世間ではまだまだ持ち家派が主流。しかし、年代による差が大きいため、今後は賃貸派が増えていくことが予想される」。それぞれのライフスタイルやライフプランによってどちらがいいのか異なるのは大前提として、現在の傾向から今後は賃貸派が増えていくことが予想される。

賃貸、持ち家、いずれにせよそれぞれのメリットとデメリット、そして自身の状況を照らし合わせ慎重な選択を心がけたほうがいいだろう。

調査概要

調査対象:全国の男女925人(男性44.3%/女性55.7%)
調査対象の年収:199万円以下33.5%/200万円以上399万円以下32.1%/400万円以上599万円以21.8%/600万円以上799万円未満7.1%/800万円以上999万円未満3.8%//1,000万円以上1.7%
調査期間:2021年2月9日~16日
調査方法:インターネット(クラウドソーシングサービス)による選択式回答

構成/ino.

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