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ファッション業界の平均年収はコロナ禍でどう変わった?

2021.03.06

アパレルで平均年収が最も高い職種は「OEM営業」464万円

コロナ禍によりアパレル全体の売上が落ち込んでいるが、各職種の「平均年収」はどのように変化したのか。

今回クリーデンスは登録者における2020年のアパレル・ファッション業界の「平均年収」をまとめた。

総括

2020年の平均年収は、341万円と昨年より4万円増加した。職種別でみると、最も平均年収が高い職種は「OEM営業」の464万円、次いで「VMD」の452万円、「営業」の432万円。

また、前年比で見ると、「OEM営業」「VMD」「生産管理」はそれぞれ+71万円、+49万円、+30万円と大きく増加。一方「MD・バイヤー」は、-42万円と大幅に減少した。

2021年のアパレル業界は、2020年以上に変革を加速させる1年になるだろう。そのため、「EC」だけでなく「IT」「DX」に携わる人材のニーズが引き続き高まると考えられる。

また、店頭に立ってブランドの魅力を伝えるだけでなく、SNSなども活用しながら顧客に寄り添い、顧客を生み出す「販売員」の価値が見直されている。それぞれの分野のプロフェッショナルを求める企業が増加するため、アパレル業界の年収は二極化すると予想される。

平均年収の上がり幅が大きい3職種の解説

① OEM営業:平均年収464万円(前年比+71万円)

「OEM営業」は、取引先や工場などとのつながりが重視されることから、1社で長く働く傾向がある職種で、これまでは経験が浅い方の異職種へのジョブチェンジを希望した転職活動が多くみられた。

しかし、コロナ禍で取引先であるセレクトショップなどが業績不振になったことを背景に、経験年数が長く即戦力となるハイクラス層がD2CやECに携わる企業に転職を考えるケースが増え、平均年収を押し上げる結果となった。

② VMD:平均年収452万円(前年比+49万円)

売りたい商品を見えやすくするなど、商品化計画を視覚的に行うことで店舗を作り上げる「VMD(ビジュアル・マーチャンダイジング)」は、店舗の売り上げを左右する重要な役割。「VMD」を目指してキャリアを積む人が多いのが特徴で、他の職種と比較してジョブチェンジを考える人が少ない職種だ。

しかし、2020年は企業の倒産・ブランド閉鎖など現職を離れなければいけない状況になり、転職を考えざるを得ない人が増えたことや、EC化率の向上に伴い、VI設計・UX設計・UIデザインなどを担うECに特化したVMDのポジションで即戦力となる人材を求める企業が増えたことにより、「VMD」として豊富な経験のある35歳以上の登録が増え、平均年収を大きく引き上げた。

③ 生産管理:平均年収415万円(前年比+30万円)

新型コロナウイルスの影響で店舗の休業が余儀なくされたことや、外出自粛に伴い客足が遠のく状況が続いたことから、2020年は“余剰在庫”に対する課題感が強まった1年だった。

さらにSGDsに取り組む企業も増えたため、商品の製造量をコントロールする「生産管理」を求める企業が増加した。また、ECの売上比率向上によって物流に携わる人員を強化する企業も増えている。どちらも、即戦力となる人材を求めるニーズが高く、平均年収が増加したと考えられる。

平均年収の下がり幅が大きい3職種の解説

① MD:平均年収414万円(前年比-42万円)

「MD(マーチャンダイザー)」はファッションブランドの指揮官とも言われ、ブランドを作るうえで重要なポジションの1つだ。ブランドの売上が給与や賞与に反映されるケースが多く、業績不振が相次いだ2020年は、新型コロナウイルス流行前と比較し、年収が減少したと考えられる。

また、先行き不安な状況が続いたことで、経験の浅い若年層が転職活動を始める傾向にあったことも平均年収が減少した要因であると言える。しかし、2020年の終わりから現在にかけては、ECに特化した商品戦略や数値分析などを行う「MD」のニーズが高まっていることから、今後、年収は引き上がると予想される。

② パタンナー:平均年収326万円(前年比-16万円)

新型コロナウイルスの影響を受け、パターン作製を海外の工場へ委託する企業が増えたことで、転職せざるを得ない状況に置かれるパタンナーが多くいた。しかし、3DCADのスキルや素材や仕様の深い知識を持つ人材は、引き続き現在の会社で働き続けるケースが多かったため、平均年収が減少したと考えられる。

また、「パタンナー」はライフスタイルに合わせて時短勤務で働く人が多い職種です。そのため、他の職種と比較して平均年収が低くなっている。

③ プレス・販売促進:平均年収419万円(前年比-11万円)

「プレス・販売促進」は、ブランド認知拡大という非常に重要な役割を担っている。しかし、商品サンプルの管理や雑誌社とやり取りを行う「プレス」の業務は、コロナ禍において縮小傾向にあり、転職希望者が増加した。

特にアシスタント業務を行う比較的経験が浅い人材の登録が増え、平均年収が減少した。一方、EC化が加速したことで「デジタルマーケティング」「EC販促」など、デジタルに関わる業務のニーズは高まり続けている。

異業界からスキルのある人材を採用したいという企業の声も多く聞かれることから、企業は年収を引き上げて採用活動をすることが予想される。今後、年収は増加するだろう。

【年代別】平均年収

年代別で平均年収を見ると、各年代ともに「300~349万円」がボリュームゾーンで、年収分布は2019年と大きく変わらないことが明らかに。一方、平均年収が「600万円以上」の割合は、各年代で増加。

これはマネジメントや専門性の高いスキルを持つハイクラス層が、会社の倒産やブランド閉鎖に伴い転職を余儀なくされたことに加え、D2Cやインテリアやなどコロナ禍においても業績を伸ばしている業態への転職を求める傾向が強まったことが要因であると考えられる。

構成/ino.

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