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高度なプログラミングスキルがあったらやりたいことTOP3、3位アプリやWebサービスを作る、2位フリーランスになる、1位は?

2021.02.26

昨年から小学校でプログラミング教育が必修化されるなど、IT化が加速し続ける今。「プログラミングはできたほうがいい時代」から「できて当たり前の時代」に転換しようとしている。

そんなプログラミングに関する意識調査がこのほど、株式会社ライブルベースにより、20歳〜60歳の男女900人を対象として実施された。

仕事or副業で67%!プログラミングを学ぶタイミング

プログラミングを学ぶタイミングについて、用意した5つの選択肢の中から1つを選んでもらった。

「仕事で必要になったとき」と「副業したいとき」で全体の67%を占めた。仕事=34.8%、副業=32.2%という内訳だ。ほぼ同水準の結果と見て良いだろう。副業への関心の高さ、プログラミングを副業のツールとして見ている人の割合が高いことがわかった。

1位は副業に活かしたい!プログラミングスキルがあったら

すでにプログラミングスキルがあるなら何をするのか、用意した6つの選択肢から1つを選んでもらった。

すでに副業や起業が進行中の人もいるはずなので、「何をしたい≒活かしたい」と捉えても良いだろう。副業をしたい、副業に活かしたい人が全体で最も多く、ここでも副業への関心の高さが伺えた。また、「転職したい」は全体の12.2%に留まり、転職より副業を優先させる人の割合が高いことがわかった。

コロナ禍以降のキャリアに対する考え、「副業したいと思った」が46.4%

コロナ禍以降のキャリアに対する考えの変化について回答してもらった(複数回答可)。

ここでも「副業」というワードが上位となった。コロナ禍以降から副業への関心が高まったことを示唆している。在宅勤務・テレワークする人が増えたこと、外出が制限されている環境も影響しているかと推測される。

コロナ禍以降、副業を始めた人は262人

前設問で「キャリアに対する考えの変化があった人」に対して、実際に何を始めたのかを回答してもらった(複数回答可)。

集計の結果「副業を始めた」が1位となった。900人の回答者のうち262人が「副業を始めた」を選択。前問の1位「副業したいと思った」という回答をそのまま反映した結果となった。

「副業したい」と思った418人のうち、262人が実際に副業を開始している。割合で言うと約63%の人が実際に行動に移したということになる。

コロナ禍以降45.2%の人が「IT業界っていいな」と思ったことがある

転職希望者が行きたいと考えている業界調査で「IT業界が上位」と、あるメディアで書かれていた。実際にどれくらいの人が「行きたい」「いいな」と思っているのか調査をした。

結果は900人のうち407人(45.2%)の人が行きたいと考えていると明らかに。割合的にはかなり大きい数値となった。

コロナ禍で非対面、オンライン完結する仕事が注目を集めている。その1つがIT業界だ。特にWeb関係の仕事はパソコン、インターネット環境、自社内ネットワークに繋がる仕組みがあればどこでも仕事をすることができる。世情を反映した結果といえるだろう。

約7割がスクールで学ぶならオンラインが良い

現在プログラミング教育市場が急拡大している。学習スタイルは「オンライン」「通学」の2つで、各会社によって提供しているスタイルが異なる。

もしプログラミングスクールで学ぶならオンラインが良いか、通学が良いかを調査した。

結果は「オンラインが良い」を約7割もの人が選んでおり、通学は3割程度に止まった。

オンラインを選択した理由を見てみると「移動時間がもったいない」「交通費や飲食代が余計かかりそう」「気軽に学べそう」などの理由が多く、「コロナ禍なので」といった理由は案外少ない印象だった。

料金が圧倒的1位!スクール選びで重要視する項目

プログラミングスクールで重要視する項目を選択してもらった(複数回答可)。

結果は『料金』が1位で、900人中732人もの人が選択。2位は『講師の質』、3位は『挫折しない仕組み』となった。料金と質の良いバランスを取って、良いサービスを提供するのがプログラミングスクール各社の腕の見せ所といえそうだ。

■調査結果まとめ|900人の回答傾向からわかったこと

副業というワードがとても目立つ結果となった。

「プログラミングを学ぶならどんなとき?」「もしスキルを保有していたら?」「コロナ禍以降に始めたこと」など全ての質問で副業が上位を占めている。「プログラミングができたら副業で活かしたい」という傾向が強いことも判明。

また、コロナ禍以降の「キャリアに関する心境の変化」について回答してもらったところ、900人中418人が「副業したいと思った」を選択している。

コロナ禍以降、景気の先行きも不透明。採用を抑えている企業が増え、転職市場に冷え込みが見られる。そのような世情を察知し、現職に留まり、副業で副収入を得たい人が増えているといえるだろう。

<調査概要>
調査方法:インターネット上で選択式アンケートを実施
調査対象:20歳~60歳の男女
調査人数:900人
実施期間:2021年1月22日〜24日
調査主体:PS-One(https://websites-manual.com/)
調査会社:株式会社ライブルベース

出典元:株式会社ライブルベース
https://www.livelbase.com

構成/こじへい

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