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コロナ禍でマイホームに求める条件に変化?マンション購入検討者が重視しているポイント

2021.02.14

コロナ禍で住宅に求める条件が変化?2020年新築分譲マンション検討者意識調査

新型コロナウィルスの影響で私たちの暮らしは大きく変化したが、マンション購入動向にはどのような変化が起きているのか。今回リクルート住まいカンパニーは、新築分譲マンションの検討者を対象に調査を実施した。重要となるトピックを抜粋してお届けしよう。

・検討者の61.7%が在宅勤務を行っている。

・関西圏・東海圏と比べて、一都三県の在宅勤務実施率が高かった。

・在宅勤務時は「自宅のリビング」で仕事をしている人が、61.2%で最も多い。

 「自宅の寝室」、「自宅の空いていた部屋」が20%台後半で続く。

・ワークスペースの不満は、「気分を切り替えるのが難しい」(30.4%)が最も高い。

・オンライン授業を受けている子どものいる世帯は、全体と比べてワークスペースに不満を持っている人が多い。

・購入を検討したい間取りプランはワークスペースのあるタイプが4割台の支持を集める。

・特に末子が小学生未満の世帯や、オンライン授業を受けている子どものいる世帯で割合が高い。

・共用部分の希望として最も多かった項目は、「安定して通信速度の速いWi-Fi環境があるスペース」 。また、個室のワークスペースの項目が上位にランクイン。

検討者の住宅・住宅設備について緊急事態宣言後に「必要だと思うようになった」の割合をみると「通信環境」、「感染対策」に関する項目が上位を占める。住みたい街の条件でより重視するようになった項目の1位は「病院等の充実」、2位は「防災対策」。さらに、「歩く範囲で日常のものはひととおりそろう」など、自宅の徒歩圏内の環境に関する項目が続いている。

東京23区の新築分譲マンションの価格は、3割以上のディベロッパーが「上がる」、「やや上がる」と予測した。

調査概要

調査目的  特措法第32条第1項に基づく緊急事態宣言(2020年4月7日発出)前後での、 住宅取得や住まい方に関する意識や行動の把握

調査方法  インターネットリサーチ
調査時期  スクリーニング調査  :2020年10月2日(金)~10月9日(金)
 調査  :2020年10月2日(金)~10月9日(金)

構成/ino.

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