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自宅でテレワークをしている場所TOP3、3位リビングのイスやソファ、2位書斎、1位は?

2020.12.25

リモートワークが普及したことで、オフィス備え付けのPCではなく、社用か自前のノートパソコンで仕事をする機会が増えたという人も多いことだろう。

そんなテレワーカーの働き方とPCの使用環境の変化に関する意識調査がこのほど、レノボ・ジャパンにより、全国の20~60代の会社員13,158名を対象にして実施された。

1.緊急事態宣言発令から半年、テレワークなどの『ニューノーマル』な働き方は普遍的なものに!

普段、業務でパソコン(ノートパソコン、デスクトップパソコン、タブレットなどを含む)を使用している全国の会社員13,158名に、1か月あたりのテレワーク実施状況を聴取したところ、新型コロナ流行前のテレワーク実施率(月1回以上)は16%であったのに対して、新型コロナ感染拡大がはじまった3月~10月のテレワーク実施率は42%と、大きく26pt.上昇した。

テレワークをしている人数で換算すると、その差は2.6倍だ。内訳をみると、”週1回程度(7%)”、”週2~3回程度(14%)”、”週4~5回以上(13%)”で、3割以上の方がテレワークを週1回以上実施しているという結果になった。

また、新型コロナ収束後も35%がテレワークを実施するであろう(月1回以上)と回答しており、テレワークが定着している様子が伺える。【グラフ1】

新型コロナ禍では、オンライン飲み会やオンライン帰省など、人と会う場がオンラインにも広がったが、会社での「オンライン会議」も同様に拡大した。新型コロナ流行前は17%がオンライン会議を実施していたのに対して、新型コロナ禍では41%と24pt.上昇している。オンライン会議をしている人数で換算すると、その差は2.4倍となる。【グラフ2】

また、新型コロナ禍でテレワークを実施した人に意識の変化について聴取したところ、8割以上が”実際に会わなくてもオンライン会議で問題ないと思うようになった(81%)”、”通勤が当たり前ではないと思うようになった(83%)”と回答している。

これらの結果から、当初は『ニューノーマル』と呼ばれたテレワークやオンライン会議などの働き方に対する意識に変化があり、定着してきていることがわかる。【グラフ3】

2.企業規模別にみると、テレワークやオンライン会議の環境設備投資に関して差があることが明らかに

次に、会社の経営者・役員に対し、新型コロナ流行を踏まえた今後の会社の在り方として「テレワーク環境への設備投資」について聴取したところ、従業員が300名以上の会社では”重要になる”という回答が49%であった。一方で、従業員が300名未満の会社では25pt.低い24%という結果になった。

「オンライン会議環境への投資」ではさらに差がみられ、従業員が300名以上の会社では”重要になる”が54%であった。一方で、従業員が300名未満の会社では、32pt.低い22%という結果となった。【グラフ4】

テレワークやオンライン会議といった新しい働き方が増え、従業員の意識も変わっている一方で、企業規模によってテレワークやオンライン会議への設備投資に対する重要性の感じ方に差があることが明らかになった。

3.在宅勤務の作業環境は「書斎などの執務室」がトップ!

本調査では、在宅勤務時の作業環境や、テレワークにおいて求められるノートパソコンの機能等についても調査した。

テレワーク実施者に在宅勤務時の作業環境について調査をしたところ、”書斎などの執務室(44%)”が最も高く、”ダイニングテーブル(33%)”、”リビングの椅子やソファ(29%)”が次いで高い結果になった。

仕事をする場所は年代によって違いがあり、年代が高いほど”書斎などの執務室”など比較的作業環境が整った場所での勤務の割合が高くなる一方で、20~30代は”ダイニングテーブル”が高い傾向がみられる結果となった。【グラフ5】

続いて、テレワークにおいて業務で利用するノートパソコンの「重視する条件」を聴取したところ、具体的な仕様では、“処理速度”、“必要なポートがあること”、“バッテリー駆動時間”、“堅牢性(丈夫さ)”、“画面の大きさ”、“パソコンの軽さ”などが上位の結果になった。テレワークをしていない人と比べると、”パソコンの軽さ”の重要性はテレワーク実施者の方が26pt.高くなっている。【グラフ6】

新型コロナ流行後にテレワークやオンライン会議が増加している状況で、テレワーカーは、オンライン会議ツールなどのタスクをおこなうための高い処理速度、外出先での作業のためにバッテリー駆動時間・堅牢性(丈夫さ)・パソコンの軽さ・薄さといった“モバイル性”を重視している。

その一方で必要なポートがあること・画面の大きさといった “自宅での快適なデスク作業”という相反するポイントも重視していた。新型コロナの影響により多様化する働き方に対し、1種類の業務用パソコンで異なるニーズに対応することの難しさが浮き彫りになった。

予期せぬパンデミックにより急速に拡大した『ニューノーマル』な働き方が、普遍的なものとして定着してきている。テレワーク環境下でオンライン会議が広まったことなどから、テレワーカーが使用するパソコンのニーズも多様化している。

イギリスのウォーリック大学が2014年に公開した論文では、従業員の満足度が会社の生産性に相関性があるという結果もあり、社員に貸与する業務パソコンが社員の満足度、ひいては会社の生産性の鍵となると考えられる。
https://warwick.ac.uk/newsandevents/pressreleases/new_study_shows

<調査概要>
・調査地域:全国
・調査対象:20~60代の会社員(団体含む)男女13,158名
(スクリーニングによって導き出した経営者・役員 500名含む)
・調査時期:2020年10月3日(土)~10月5日(月)
・調査方法:インターネット調査
・調査機関:株式会社クロス・マーケティング
・調査企画:レノボ・ジャパン合同会社

出典元:レノボ・ジャパン合同会社

構成/こじへい

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