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医療保険を選ぶなら定期と終身、どっちが正解?

2020.11.27

これから医療保険を加入しようと考えている方、現在加入している保険を見直したい方は、加入する前に医療保険にはどんな種類があるか念頭に置き、自分には何が向いているか知ってから検討するのがおすすめです。

医療保険の種類

医療保険を期間による種類に分けると、定期医療保険と終身医療保険の2つに分けることができます。

定期医療保険とは、保障期間が一定期間に限定されており、ある一定期間経過すると更新があります。80歳、85歳等高齢になると更新できないことがあります。

定期医療保険は有期という点で共済等も含まれますが、今回ご紹介する特徴は生命保険会社で加入する定期保険を念頭にご紹介します。

なお、更新があったとしても解約しない限り、健康状態によって更新できないことはありません(高齢等年齢によって更新ができないことを除く)。また、更新時に保障内容を変更することも可能です。

定期医療保険は、老舗の生命保険会社に多い形態で、現在の医療に合わせた手厚い保障となっているのが特徴です。

一方、終身医療保険は、保障期間が生涯続き、解約しない限り死ぬまで保障が続きます。保障内容を変更することは基本的にはできません。支払保険料の払込期間は、終身払い、65歳払済、60歳払済等から選ぶことができ、終身払いは保険料が安くなりますが生涯保険料を支払わなければなりません。払済はその後保険料を支払わなくても保障が終身続きますが、終身払いよりも支払い保険料が高くなります。

終身医療保険は、生命保険に参入した損害保険会社系列の生命保険会社に多い形態で、若いときに入れば安い保険料で保障を生涯受けることができます。

定期医療保険、終身医療保険のメリット・デメリット

では、定期医療保険と終身医療保険どのような違いがあるのでしょうか?それぞれのメリット・デメリットを知ることで理解していきましょう。

<定期医療保険>

■メリット

・主契約に様々な保障を付加できる

医療保障だけでなく、死亡保障や就業不能保険など様々な保障を付加することができます。

主契約には加入しなければなりませんが、付加する保険は自由にカスタマイズすることができます。

・最新の医療状況、年齢、家庭環境等に合せて更新時に保障内容を変更できる

更新時に、保険内容を現状に応じて変更することができます。例えば、子どもができたので定期保険の死亡保険金額を増やす、女性特定疾病特約を付加するなど変更、付加が可能です。ただし、変更する場合健康状態の確認が必要な場合もあります。

・充実した医療保障でも若いときは保険料が割安

医療保険の基本形は「入院給付金日額5,000円、手術入院給付金日額の10倍・20倍」という形です。さらに、保障を充実させると支払保険料は高くなります。

例えば、三大疾病での一時金が受け取れる、入院給付金を日額1万円にする、女性特定疾病にかかったときに入院給付金を上乗せ等の手厚い保障を付けても、20代は大幅に安い保険料で加入することができます。

■デメリット

・80歳以降等高齢になると更新できない

80、85歳等ある一定の年齢になると更新できず、医療保険が満了してしまいます。

80歳以降に入院する確率が一段と上がるため、そのときに保障が受けられません。

ただ、80代は公的保険が後期高齢者保険に移行され、負担率も1割と低く、民間保険は不要と考えるのであれば、問題ないでしょう。

・更新時に保険料が大きく上がる

10年~15年程度で更新の時期になります。更新までは保険料が一定ですが、更新を迎えると更新時の年齢で算定された保険料となるため、年齢が上がると一気に保険料が跳ね上がることがあります。

若いときは安い保険料だったのが、教育費や住居費の大きくかかる40、50代に保険料が大きく上がるため、支払いの負担感が大きくなります。将来収入も上がる見込みであれば問題ないですが、負担なく続けられるよう更新時の保険料も見込んで加入しましょう。

<終身医療保険>

■メリット

・支払保険料が一定

支払保険料は終身に渡り一定額で、急に保険料が値上がりすることもないため、支払いが続けやすくなっています。

・払済にできるから高齢になって収入が減っても安心

終身払いに較べると保険料は高くになるものの、「60歳払済」「65歳払済」にすれば払済以後は保険料の支払いがなくなります。保険料の支払いがなくなっても、保障は生涯続きます。

60歳、65歳に退職し年金収入のみとなり収入が減ったときでも、払済にしておけば保険料の支払い負担がなく安心です。

・80歳以降でも生涯保障を受けられる

定期保険は80歳以降等ある一定の年齢になると更新できず、加入できません。80歳以降は急激に入院率が上がり、医療保障を受ける機会が増える可能性があるため、生涯に渡って医療保障を受けることができるのは安心です。

■デメリット

・若いときは定期保険と較べると支払保険料は割高

定期保険は手厚い保障でも若いときは割安な支払保険料で保障を受けられますが、若いときに同じ保障内容で定期保険と較べると終身の方が支払保険料が割高になります。

・途中で解約すると損

若いときに割高な保険料を支払っているため、医療保障を受けずに解約してしまうと損だといえます。

・途中で保障内容の変更ができない

加入時の保障内容が終身続くため、途中で保障内容を変更することができません。保険会社によっては、保障を変更することはできなくても、付加することができる保障もありますが、付加する保障にかかる支払保険料は付加時の年齢で算定されます。なお、付加する保障内容によっては健康状態により付加できないこともあります。

・将来の医療環境の変化に対応できない

更新がなく、若いときに加入すれば長期の契約になります。そのため、加入時の医療環境と高齢になったときの医療環境が異なり、受けたい保障が加入している保障内容にない可能性があります。

例えば、昔がんというと手術と長期の入院が必要でしたが、医療の発達により通院治療が増え入院日数も減っています。昔のがん保険は入院に特化した保障内容となっており、現在の医療環境では通院治療の保障も必要とされています。

定期か終身か、80歳以降の公的医療保険の現状

定期医療保険と終身医療保険には、それぞれメリット・デメリットがありますが、大きな違いは80歳以降に加入できるかどうかでしょう。80歳以降に医療保障が必要かどうか検討する上で、80歳以降の公的医療保険の保障内容を理解しておくことが重要です。

20~65歳未満の年代は比較的入院数、外来数が少なくなっていますが、65歳以降、特に80代になると入院する人が大幅に増えているのが分かります。

したがって、医療保障を受ける確率が高くなるのは高齢期だといえます。

ただ、75歳以上になると「後期高齢者医療制度」といって高齢の方向けの公的医療保険制度があり、その中でまかなえるので、75歳以降の民間保険は不要ではないかという考えもあります。

後期高齢者医療制度は、75歳(寝たきり等の場合は65歳)以上になると全員が加入する公的医療保険です。

若い世代の公的医療保険制度自体は、医療機関にかかると3割負担となっています。入院等医療費が月あたり高額になれば高額医療療養制度により負担の軽減を受けることができますが、それでも所得に応じてその負担額は大きくなることもあります。

一方、75歳以上が加入する後期高齢者医療制度は通常の医療費負担が1割負担となっており(現役並みの収入がある方は除く)、入院等高額になれば高額医療療養制度により月の上限57,600円、住民税非課税世帯であればさらに24,600円、15,000円と上限が下がります。入院手続き前に申請すれば上限を超える分については支払わなくても済みます(差額ベッド代など公的医療保険の適用対象でないものは除く)。

ただし、75歳以上であっても現役並みの所得がある方は、負担割合は若い世代と同じ3割となり、高額療養制度の上限額は月額8万円以上となるため、注意が必要です。

私はどちらが向いている?

■手厚い保障を受けたい→定期医療保険

手厚い保障を付加するには、定期保険が割安に加入することができます。

ただ、年齢が上がると保険料が跳ね上がることがあるため要注意です。

■途中で環境に合わせて保障内容を変えたい→定期医療保険

医療保険だけでなく死亡保障、介護保障など更新時に保障内容を変更することができます。

解約する必要がないため、健康状態に関わらず変更できます(付加する保障によっては。健康状態により付加できないこともあります)。

■保険料が値上がりしないのがよい→終身医療保険

終身医療保険は生涯保険料が変わりません。ただし、若く加入する方が生涯支払う保険料が安くなるものの、定期保険に較べると若いときは割高になるため注意が必要です。

■老後の年金収入やその他の所得が高くなるかもしれない→終身医療保険

定期保険の場合高齢になると満期となり医療保障を続けることができません。

公的医療保険は高齢になると負担軽減されるようになっていますが、高齢化にともない高齢でも収入がある方には負担を求める設計に制度内容を変化させています。

今後も、高齢で現役並みの所得がある場合には、公的医療保険の対象であっても負担が1割ではなかったり、高額医療保険の上限が高くなったりするため、民間医療保険でまかなえるようにしておくと安心です。

(参考)厚生労働省 平成29年患者調査の概況

(参考)厚生労働省 医療費の自己負担について

文/大堀貴子
フリーライターとしてマネージャンルの記事を得意とする。おおほりFP事務所代表、CFP認定者、第Ⅰ種証券外務員。

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