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在宅ワーク継続意向は、週1回以上の頻度で9割以上
多くの人がコロナ禍の在宅ワークを経験した今、「ワークスタイルの在り方」に対する意識はどのように変化しているのか。
今回はパーソルファシリティマネジメントが新型コロナウイルス感染拡大を受けて在宅ワークを経験したオフィスワーカー、以前から在宅ワークを経験しているオフィスワーカーに実施した3つの調査結果をお届けしたい。
在宅ワーク継続意向は、週1回以上の頻度で9割以上。一方、「自社オフィスは今後も必要」も条件付きで9割以上。オフィス変革へ高い期待
在宅ワークを中心とするテレワークの継続意向は、週1回以上の頻度で9割以上いるものの、自社オフィスは今後も必要だと思うと回答した人が9割以上となった。但し、条件付きという回答であり、現状のオフィスへの満足度が高いとは言い切れず、ワーカーがオフィスの変革に期待するところが大きいことがわかる。
※グラフは以下すべて調査概要内、「調査対象①コロナを機に在宅ワークを始めた人」のもの。
はたらく場所を自由に選ぶトレンドの中でも、自社オフィスへの期待は大きい
今後、自社オフィス、在宅以外のワークスペースも利用したいかについて聞いたところ、コロナ禍を受けて在宅ワークを始めた人は約8割、コロナ禍以前から在宅ワークを経験していた人は9割以上が利用したいと回答している。
しかし、選択しているワークプレイスの割合では自社オフィスと在宅が圧倒的に多く、ワーカーがはたらく場所を選ぶことが当たり前になってくるトレンドの中でも、自社オフィスに期待するところが大きいことがわかる。自社オフィスに求められる目的とそれを果たす環境をしっかり提供することが肝要であることが、このことからも強く言えそうだ。
自宅近くのターミナル駅に「郊外型オフィス」ができた場合、7割以上が「利用したい」と回答
自宅近くのターミナル駅に自社の「郊外型オフィス」があれば利用したいか聞いたところ、コロナを機に在宅ワークを始めた人は７割以上、コロナ以前から在宅ワークを経験していた人は８割以上となり、ニーズが高いとことがわかった。
在宅ワークの通勤ストレスを感じないメリットと、自社オフィスで得たい目的を両輪で叶えることができる、ワーカーにとって満足度の高い新しいワークプレイスになりうる可能性がある。
調査概要
目的
オフィスワーカーのアフターコロナのワークスタイルの在り方への意識を探る
対象エリア
東京、千葉、埼玉、神奈川、大阪、愛知
対象年齢
20～60代のオフィスワーカー
調査期間
2020/6/9～2020/6/23
有効回答数
調査対象１ ： コロナを機に在宅ワークを始めた人 197サンプル
調査対象２ ： コロナ以前から在宅ワークを経験していた人 134サンプル 合計331
サンプル調査方法
インターネット調査
調査機関：パーソルファシリティマネジメント
構成／ino.
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