複数人で在宅勤務をした人の約半数が「住宅の購入やリフォームを検討」

「複数人の在宅勤務」を経験した人ほど、現在のワークスペースに不満

内閣府調査によると、共働き世帯は1997年に専業主婦世帯数を上回ったのち、年々増加の一途をたどり、2018年には専業主婦世帯の２倍を超える1,219万世帯となっている。

そこで三井ホームは国内市場において多数派となった共働き世帯で、週1回以上の在宅勤務を行った方 374名を対象に、「コロナ禍における“共働き夫婦”の働き方と住まいに関する意識・実態調査」を実施した。

調査の結果、7割もの人が「夫婦共に在宅勤務になることを予想していなかった」という結果となり、 今回の在宅勤務は多くの人にとって想定外の状況であったことがうかがる。

また、共働き夫婦の約半数が、家庭内において「複数人の在宅勤務」を経験しており、「複数人の在宅勤務」を経験した人ほど、家の中のワークスペースに不満をもつ傾向が高いことが明らかになった。

さらに、今回の在宅勤務をきっかけに住宅の購入・リフォームを考えた人が4割以上（44.4%）にのぼり、「複数人の在宅勤務」を経験した人ほど住宅購入意欲が強く（53.2％）、かつ「戸建て」の購入意欲が高いことも特徴的だ。

コロナ禍を経て在宅勤務の希望は高まり、それに合わせて、自宅で仕事をしやすい個室やワークスペースがあることを理想とする人は増加傾向にあるようだ。

同時に、在宅勤務によって、家族とのコミュニケーションが増えたと実感している人も多く、今後は仕事と家庭内コミュニケーションの両立を前提とした住み心地の良さを追求した住宅を望む声がますます高まることが想定される。

調査概要

タイトル：「コロナ禍における“共働き夫婦”の働き方と住まいに関する意識・実態調査」
調査方法：インターネット調査
調査期間：2020年6月12日（金）～16日（火）
調査対象：全国の2020年3月～5月の間、週１回以上在宅勤務／テレワークを行った30～50代の共働きの男女 計374名

構成／ino.